商品やサービスの情報発信がしやすく、ユーザーからの企業の認知度を得ることもできるSNSでの集客。無料かつタイムリーな情報発信が可能なSNSは、現代のビジネスでは欠かせないものです。
しかし、SNSアカウントをただ作って運用するだけでは目覚ましい効果は望めず、数多ある企業アカウントの1つになってしまいます。
そこで今回は、より効果的に今以上の集客を得るためのSNS運用のコツを詳しく解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
従来と現代における消費者行動モデルの変化
従来はAIDMAを中心に消費者行動モデルが語られてきましたが、2000年代以降、インターネットが普及するとAISASへと変遷しました。
AIDMA
AIDMA（アイドマ）とは、Attention（製品の認知）・Interest（興味を持つ）・ Desire（欲しいと思う）・Memory（記憶する）・Action（購入に至る）の頭文字を取った、1920年代にアメリカの著作家サミュエル・ローランド・ホール氏が提唱した消費者の購買決定に至るまでのプロセスのことです。
この購買行動モデルはインターネットがあまり浸透しておらず、マスメディアによる広告が主流だった昭和から平成初期までとピッタリと合っており、マーケティングの法則として広まっていきました。
しかし、2000年代に入るとこの行動モデルが大きく変化していきます。
AISAS
AISAS（アイサス）とは、Attention（製品の認知）・Interest（興味を持つ）・Search（製品やブランドを検索する）・Action（購入する）・Share（購入後に共有する）の頭文字を取った新たな消費者の購買行動モデルのことで、2005年6月に電通が商標登録したマーケティング用語です。
2001年頃にインターネットつなぎ放題が登場し、家庭におけるインターネットの普及率は急上昇しました。そこから、消費者は商品情報を受動的に受け取るのではなく、独自でGoogleなどの検索サービスを通じての情報収集を行うようになりました。
その検索行動の背景には、「購入後の失敗を避けたい」という消費者心理があります。安価なものならまだしも高価なものを買う時の精神的ハードルは高いため、消費者は購入を検討している製品・サービスに対して検索を重ね、他の商品との比較・検討を繰り返し納得した上で購入に至るようになりました。
さらに、購入後には口コミなどを投稿し、情報を共有するようになりました。その投稿に反応があれば自己承認欲求も満たされ、新たに購入を検討している人にとっての大きな判断材料にもなるため、急速に購入後の情報共有は広がりを見せていったのです。
「情報を発信する企業とそれを受け取る消費者」というモデルだったAIDMAに、検索と共有という消費者の能動的な行動が加わり、消費者行動モデルは「企業と消費者が互いに干渉し合う」関係のAISASへと変化を遂げました。
SNS運用が注目されている理由
消費者が能動的に商品・サービスの情報収集をするようになってから、ビジネスにおいてのSNS運用は以前より格段に注目されるようになりました。
以下からは、SNS運用が注目されている理由を2つ詳しく解説していきます。
SNSを情報収集の手段とする人が増えている
引用：消費者庁「口コミサイト・インフルエンサーマーケティングに関するアンケート結果」
消費者庁が発表している口コミサイト・インフルエンサーマーケティングに関するアンケート調査によると、消費者が商品を購入する際に重要視している情報源は、テレビに続き、口コミサイトとSNSが上位に入っています。
消費者は口コミサイトやSNSでは、プロパガンダ（意図した方向に人の行動を仕向けようとする宣伝活動のこと）を感じにくい傾向にあります。そのため、第三者からの実直なコメントや感想などの、信頼度の高い情報が得られるSNSを参考とするユーザーが増えているようです。
SNSを活用することで集客効果が期待できる
SMMLabが発表している「SNSの情報をきっかけや参考に、初めて利用するECサイトで商品を購入したことがあるか」という調査によると、いずれのSNSユーザーでも過半数が「初めて利用するECサイトでの商品の購入経験がある」と回答しました。SNS別ではInstagramが60.7%で最多、続いてTwitter55.2%、Facebook54.4%という結果になりました。
また、「ある」と回答した人の具体的なきっかけとしては、「企業アカウントのキャンペーンやクーポン」が最多であり、次に「フォローした企業アカウントの投稿」であることが記載してあります。また、約3割のユーザーは「企業アカウントの広告」がきっかけで購入に繋がったことが判明しています。
SNSは利用者に「共感性」を生み出しやすくなるリツイートやいいね機能があるため、話題性も充分にあると言えます。SNSでの集客は、効率的にアカウントを運用することができればビジネスで大きく成長できるきっかけとなるでしょう。
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各SNSのユーザー層とプラットフォームの特徴を理解しよう
SNSをビジネス目的で運用するためには、各SNSを利用しているユーザー層とプラットフォームの特徴を知っておく必要があります。
この項目では利用者が多い各SNS5つについて紹介していきますので、プラットフォーム選びの参考にしてみてください。
ユーザー数：4,500万人（日本）
ユーザー層：10代から40代までの利用率が高い傾向
Twitterは、全世界におけるアクティブユーザー数が3億3000万人（2019年時点）おり、10代から20代の若年層に留まらず、30代から50代まで幅広い年齢層の男女ユーザーに利用されています。
即時性の高いメディアであることが最大の特徴で、最新のニュースやトレンドなどの情報が得られやすいです。そして、「リツイート」や「いいね」などの機能があるため情報の拡散力が大変高く、ビジネスにおいても利用しやすいメディアだと言えます。
Twitter運用の事例
Twitter運用の事例としては、自社の商品やサービスをより多くの人に知ってもらいたいと思っている企業や、リツイート機能を使って積極的にキャンペーンを行って集客を行いたい企業におすすめです。
池田模範堂「デリケアエムズ」
引用元:https://twitter.com/ms_delicare
デリケートゾーンのかゆみ薬である「デリケアエムズ」をプロモーションするアカウントです。単純な投稿のみになってしまうとフォロワーが限定的になってしまいますが、オリジナルアニメやVTuberの起用によって限定的な内容からエンタメ性の高い内容となり、多くのフォロワー獲得を実現しました。
参照：https://www.instagram.com/?hl=ja
ユーザー数：3,300万人
ユーザー層：10代と20代の利用率が半数以上を占める
Instagramは、写真や動画をメインとしたビジュアルコミュニケーションが取れることが特徴で、10代から20代の若年層を筆頭にユーザー数が年々増加しているSNSコンテンツです。
「リツイート」や「いいね」の機能だけに留まらず、ストーリーズやIGTV、2020年にリリースされたリール機能など、Instagramでのコミュニケーションの形は多数あるSNSの中でも最先端のものだと言えます。
Instagram運用の事例
松屋フーズ
引用元:https://www.instagram.com/p/CPfikr0Dy88/?utm_medium=copy_link
牛丼チェーン店の松屋のこちらの投稿は、牛丼屋とは思えないほどのおしゃれでいいカッコ良いファッションブランドの投稿写真ですが、よく写真を見ると松屋のロゴが入っていたり、牛丼が写っているというユニークな投稿で面白いと話題にもなりました。
一見オシャレでハイセンスでありながらも、実際は松屋の投稿というギャップが、多くのユーザーから高い評価を受けました。アカウントのコンセプトは「気取らない」「女性でも入れる松屋」とし、多くのユーザーから支持を得ています。
関連記事：インスタで効果的な集客方法を徹底解説！おすすめの集客ツールもご紹介
LINE
ユーザー数：8,900万人
ユーザー層：全世代が利用
LINEは全年代からの認知度が非常に高く、2020年には全年代の平均利用率が90％を突破しているコミュニケーションツールです。
TwitterやInstagramなどのSNSは利用していなくても、友達や家族とのコミュニケーションのためにLINEをメール代わりに利用しているユーザーも多いため、また違う層のユーザーへのアプローチも可能になります。
LINE運用の事例
LINEは、お店、店舗型のビジネスを展開している企業に向いています。LINEには友達追加機能があり、一度ユーザーに追加してもらえればクーポンやキャンペーン情報を定期的にユーザーに届けることが可能になります。そのため、店舗型のビジネスを展開している企業に向いているSNSコンテンツです。
ヤマト運輸
こちらは、ヤマト運輸のLINE公式アカウントです。ヤマト運輸の荷物がある場合、手軽に受け取り日時の変更が可能です。荷物が届く前にヤマト運輸の公式アカウントから、どんな商品がいつごろお届け予定ですとのメッセージが届きます。
日時に問題がなければそのままで、変更したい場合はその場ですぐに変更ができます。電話などもいらず、LINEのヤマト運輸の画面から行えるので、出かけ先でも変更可能です。配達された場合もメッセージが届きますので、気付かなかったということを防いでくれます。
さらに荷物が今どこにあるのか、どこまで来ているのかという配送状況もわかります。LINEの活用で、利用者のニーズに合わせたサービス提供を実現しています。
ユーザー数：2,600万人
ユーザー層：20代と30代の利用率が高い
Facebookは、全世界の利用者数が2018年1月時点で22億人を超える名実ともに世界最大のSNSで、利用しているユーザーは30代から40代が多いです。
Facebookは個人アカウントだとしても実名で登録するため、ユーザー同士の距離が縮まりやすく、ニックネームなどでも利用する事の出来る他のSNSと比べてフォーマルな場として使われる傾向にあります。
Facebook運用の事例
Facebook運用の事例としては、海外へのマーケティングを考えている企業や多くのユーザーに認知してもらうよりは、ユーザーとの親密な関係を築きたいと考えている企業におすすめです。
TikTok
参照：https://www.tiktok.com/ja-JP/
ユーザー数：950万人
ユーザー層：10代と20代で半数以上を占める
TikTokは、中国発のショート動画の視聴・投稿ができるSNSサービスのことです。国内の利用者数は2019年2月の時点で950万人に及んでおり、他のSNSと比べてユーザーが10代から20代と年齢層が低いことが特徴です。
トレンドの音楽やダンスと共に撮影した動画や、日常を切り取ったルーティン動画、クスっと笑えるようなおもしろ動画が大変人気で、気軽に利用できるため拡散力が他のSNSと比べて大変高いです。
フォロワー数が少なかったとしても、爆発的に投稿が「バズる」ことがあるため、ビジネスチャンスが突然来ることもあります。広告サービスもあるため、インフルエンサーを起用した広告を配信することも可能です。
TikTok運用の事例
TikTok運用の事例としては、10代から20代の若年層をターゲットにしており、インパクトのあるビジュアルで販促を行いたい企業におすすめです。
SNS集客のノウハウについては下記の記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。
関連記事：SNS集客のノウハウを完全解説！メリットデメリット、各種比較や事例も紹介
【基本編】SNS運用を成功させる5つのコツ
次に、SNSの企業アカウント運用を成功させるコツについて紹介していきます。各SNSには様々な特徴がありますが、ユーザーに受けるアカウントというのは一定の条件を満たしているものです。
- コンセプトの統一
- ターゲットを意識した投稿
- 分析ツールの利用
- 運用ルールの徹底とマニュアル化
- 投稿頻度とクオリティの維持
1．コンセプトの統一
投稿のコンセプトは統一させた方が、ユーザーにとってわかりやすいアカウントになります。個人のSNSならその場の思い付きや気になったことを投稿すれば良いのですが、ビジネス用アカウントは方向性を定めることで、それを見たユーザーがビジネスジャンルについて一目で理解しやすくなります。
結果的にセールスや集客が行いやすくなり、その投稿の世界観を好んだユーザー側からフォローしてくれる可能性が高まるため、ビジネス目的でSNSを運用する際はコンセプトを統一すべきでしょう。
2．ターゲットを意識した投稿
話題性や質が高い内容を用意するのも大切ですが、ターゲットを意識した内容に投稿するのが最も重要です。
例えば、高齢者向けの老人ホームについての投稿がしたいのに「最近話題性が高いから」とInstagramのストーリー機能を使って質の高い宣伝をしても、それを見て興味を持ってくれるユーザーはいないでしょう。
どのような投稿をすればターゲットの目に触れるか？を考え、ターゲットが興味を持つ内容や心に響く投稿を続けることで、自然とフォロワー数も増えていくでしょう。
3．分析ツールの利用
SNS分析は、Webマーケティングに非常に適しています。
SNSの最大の特徴はユーザーがその時に思ったリアルな意見や感想を気軽に投稿できる点なため、分析ツールを利用すればユーザーの本音がより掴みやすくなり、今後の商品・サービス開発に非常に役立ちます。
4．運用ルールの徹底とマニュアル化
SNSは非常に非常対効果の高い情報発信ツールとして活用できますが、運用方法を間違えるとユーザーからの批判を買ってしまい、いわゆる「炎上」になってしまう可能性があります。
一度企業アカウントで炎上してしまうと、「ネットタトゥー」としてインターネット上に残ってしまうため、企業そのもののブランドに大きく傷が残ってしまうこともあるのです。
SNSの影響力は大きいため、批判や炎上を起こさないためにも企業のSNSアカウントを運用する前にマニュアルと投稿ルールを決定し、徹底的に守りましょう。
5．投稿頻度とクオリティの維持
投稿頻度に正解はないですが、投稿のクオリティを維持できる頻度で投稿することをおすすめします。
ただ単に画像や動画をアップロードするだけなら頻繁に投稿することが出来ますが、ユーザーの興味・関心を惹き続けるためには、クリエイティブ作成にこだわるべきです。そして、投稿の間隔があまり空くとフォロワーが離れてしまう可能性も高まってしまいます。
そのため、投稿のクリエイティブ作成が追いつき、フォロワーが離れないような頻度でSNS運用を続けるのが良いでしょう。
【応用編】SNS運用を成功させる10のコツ
前項では基本編を解説しましたが、以下からは応用編としてSNS運用を成功させる10のコツについて紹介していきます。
- 広告配信を利用する
- 適切なハッシュタグを利用する
- インフルエンサーを起用する
- 運用代行会社を利用してみる
- 共感を得られる内容を投稿する
- 各SNSのアルゴリズムを理解する
- キャンペーンやイベントを定期的に打ち出す
- コンテンツカレンダーを作成する
- ベンチマークアカウントを見つける
- 実店舗がある場合はアカウントフォローの特典をつける
1．広告配信を活用する
広告配信とはその名の通り、配信を活用した広告のことです。広告配信の市場規模は年々拡大しており、注目度の高い広告・マーケティング手法の1つと言えます。広告配信の特徴は、画像にアニメーション、音声といった要素が加わることにより文字だけの広告に比べて一度に多くの情報を伝えられることです。
また、ユーザーのデモグラフィック情報（年代、性別、趣味趣向など）に応じてターゲティングを行い、適切なユーザーに情報を届けることが可能です。動画はユーザーが受動的に視聴しているだけで済むため、広告の最後まで視聴してもらえる可能性が高くなります。
2．適切なハッシュタグを利用する
最近のSNSはハッシュタグ機能があり、投稿にハッシュタグを付けることでフォロワー以外のユーザーに投稿を見つけてもらいやすくなります。
TwitterやInstagram、TikTokでは多くのユーザーが「＃新作コンビニスイーツ」「＃最新ヘアスタイル」など、自分の興味のあるトピックについてハッシュタグ検索をしているため、人気かつ適切なハッシュタグを投稿に利用すれば新たなユーザー層を獲得できる可能性が高まります。
3．インフルエンサーを起用する
インフルエンサーとは、SNSやブログなどを通して世間に大きな影響を与える人物のことを指します。フォロワー数の多い人気のユーザーに、自社の商品やサービスを紹介してもらうことでSNS上で集客を図ります。
インフルエンサーを起用するメリットは、知名度が高いことはもちろん普段からフォロワーとの関わりがあるため、訴求力が他の広告ツールに比べて高いことです。「自分の好きなインフルエンサーがおすすめしているなら」と考え、利用・購入するユーザーは多い傾向にあります。
インフルエンサーの方を活用した施策ですが、当然注意点がございます。
- 上手くディレクションできずに訴求したい点をPR出来なくなる可能性がある
- ステマ（ステルスマーケティング）による炎上で、ディスブランディングになる可能性がある
直接、インフルエンサーに依頼や指示出しをする相手が増えるほど、コントロールが難しくなります。管理を雑にしてしまうことで炎上に繋がったり、途中で仕事を放棄されてしまうことも考えられます。
投稿内容をこちらがコントロールできないことで、結果的に自社が伝えたいことが伝わらないこともあります。このようなことが起これば、費用対効果は期待できず、最悪の場合炎上につながる可能性があるので注意が必要です。
4．運用代行会社を利用してみる
SNS運用代行とは、企業のSNSアカウントをその企業に代わって運用するサービスです。
SNSの影響拡大に伴って、SNSの企業アカウントを作ったはいいものの運用の仕方がよくわからず放置気味になっているという場合は、運用代行会社を利用するのも1つの案です。
SNSへの投稿の代行だけでなく、会社によってはそれぞれの企業にとって最適な運営戦略の提案やコメントへの返信、アクセス解析などSNS運用に関わる様々な業務をサポートしてもらうことが可能です。
自社で運用するよりも、SNSに関する専門知識やノウハウを持っている代行会社が運用をすることでより効率的に、サイトアクセス数やフォロワー数が増加するなどの成果が見込めます。
関連記事：SNSコンサルとは？料金相場や支援内容、会社を選ぶ際のポイントを徹底解説
5．共感を得られる内容を投稿する
「ビジネス用のアカウントだからビジネスのことだけを投稿するべき」と考えている方も多いと思いますが、それだけだとユーザーからの共感が得られない投稿になってしまいます。
SNSは第三者とのコミュニケーションを取るために作られたツールなので、あまりにもビジネスライクな投稿だとユーザーからの興味を引くことができないため、ユーザーとのコミュニケーションも適度に取っていき、気持ちに寄り添った投稿をすると良いでしょう。
6．各SNSのアルゴリズムを理解する
アルゴリズムとは、何らかの問題を解決するために考えられた手順や計算方法のことです。SNSをビジネス目的で上手く運用するためには、各SNSのアルゴリズムを理解しておくことが必要不可欠です。
Twitterアルゴリズムの例
Twitter社は、『普段閲覧または反応しているアカウントやツイートといったTwitter上のアクティビティに基づくおすすめをします。』と明言しています。つまり、ユーザーに継続的にアクションを取っているアカウントを優先して表示させるということです。
このアルゴリズムを利用するためには、フォロワーに「いいね」「リツイート」「リプライやDM」をしていったり、新鮮で新しい情報をツイートしたりなどをすると良いでしょう。
Instagramアルゴリズムの例
Instagramは、以前まで時系列で投稿が表示されるようになっていましたが、2016年3月よりアルゴリズムを導入し、より関連性の高い投稿が表示されるように変わりました。
このアルゴリズムを利用するためには、ユーザーへの投稿のいいねやコメントを増やすと、よりユーザーにとって関連性の高い投稿だと判断されるでしょう。
7．キャンペーンやイベントを定期的に打ち出す
SNSでのビジネスアカウントの運用をするメリットは、一度ユーザーにフォローをしてもらえれば、定期的に商品やサービスの情報を伝えることが出来るということです。
その利点を活かして、定期的にターゲットに対してお得や話題性のあるキャンペーンやイベントを打ち出すことで、より集客効果を狙うことが出来ます。ただキャンペーンばかりだと「売ること」や「拡散」を目的とした施策であることがユーザーにさとられ、ブランドイメージを落とすリスクもあるため、頻度や内容、訴求の仕方を工夫し注意する必要があります。
8．コンテンツカレンダーを作成する
コンテンツカレンダーとは、コンテンツの制作や投稿日時、テーマやカテゴリーを一括して管理することができるカレンダーのことです。複数のSNSアカウントを運用している場合は、各SNSの運用方針が混合してしまう傾向にあるため、導入しておくと効率的かつ効果的なアカウントの運用が叶います。
9．ベンチマークアカウントを見つける
SNS運用をする際に、目標とするアカウントのことをベンチマークアカウントといいます。目標としているアカウントのハッシュタグやフィード投稿を分析することで、正解の形を学ぶことができ、自社がSNS運用をするときに大きな失敗を防ぐことができます。
10．実店舗がある場合はアカウントフォローの特典をつける
実店舗を持っている企業アカウントの場合は、「ご来店前にアカウントをフォローして頂ければ10％OFFクーポンプレセント！」など、アカウントをフォローしてもらえた時の特典を付けるべきでしょう。
ただ、頻繁に特典をつけすぎると、特典がなかった時期に利用したユーザーから反感を買ってしまう危険性もありブランドイメージを落とすリスクもあるので、頻度や内容、訴求の仕方を工夫し注意する必要があります。
アカウントのフォロワー数が多くなることで、他のユーザー層からの認知や話題性が高くなるため、結果的にプラスの効果が狙えるでしょう。
SNSを使った実店舗の集客については、下記の記事でより詳しく解説しているため、合わせてご覧ください。
関連記事：SNSを利用してお店の宣伝効果を高める方法をご紹介！各SNSの特徴も徹底解説
参考にしたい！SNS運用の企業事例5選
Twitter運用の成功例①【シャープ株式会社】
大手家電メーカーであるシャープ株式会社は、2021年1月時点ではTwitter上で81万人を超えるフォロワーを獲得しています。シャープのアカウントの最大の特徴は、「企業アカウントとは思えないフランクな運用スタイル」にあります。
人間味の溢れるユニークな投稿や積極的に他アカウントにリツイートやリプライをすることで、Twitterユーザーの中でファンを数多く獲得し、「シャープさん」と親しみを込めて呼ばれています。
Instagram運用の成功例【アフタヌーンティー】
株式会社サザビーリーグが展開している「アフタヌーンティー」の公式Instagramアカウントは、2021年6月現在でフォロワーが約29.7万人います。
アフタヌーンティーのアカウントはInstagramの写真に特化しているSNSという特徴を最大に生かし、製品の紹介やキャンペーンのお知らせを、おしゃれな雑貨や美味しそうなドリンクやお菓子、料理などと共に多数投稿しています。
その投稿のビジュアルに惹かれたユーザーが共有し、結果的に多くのユーザーの目に触れることになるため、商品・サービスの情報の拡散に上手く成功している好事例です。
Afternoon Tea(@afternoontea_official) • Instagram写真と動画
InstagramのSNSマーケティングについては下記の記事で詳しく解説しているため、合わせてご覧ください。
関連記事：インスタを使ったSNS集客を完全解説！成功させるコツから事例までご紹介
関連記事：インスタマーケティングの基礎完全版。事例やKPIの設定方法まで詳しく紹介
LINE運用の成功例【吉野家】
牛丼チェーンの吉野家のLINE公式アカウントは、新規の友だち登録ユーザー限定で「みそ汁無料クーポン」を配布しています。「クーポンを利用する」をタップするとLINEクーポンの画面に遷移し、表示されるバーコードを店員に提示することでクーポンを利用できます。
また、リッチメニュー内でテイクアウト予約も可能なため、非常にユーザーにとって使い勝手が良いです。このように吉野家ではクーポンやセール情報を配信したり、予約・注文、さらにはキャッシュレス決済をLINE上で簡単に行える仕組みを作ったりすることで、店舗の集客アップに繋げています。
吉野家LINE公式アカウント！友だち追加でお得なクーポン獲得 | 吉野家公式ホームページ (yoshinoya.com)
Facebook運用の成功例【茨城県広報広聴課】
茨城県広報広聴課アカウントは、Facebookで1万人以上のフォロワーを獲得しており、自治体アカウントの中でもトップクラスの知名度を誇っています。
https://www.facebook.com/ibakira
Facebookのユーザーとの密接な関係が築きやすいという利点を活かして、自治体の公式情報や観光情報の発信や、茨城県がテレビに出る際には告知を行っています。
Facebookアカウント一覧／茨城県 (pref.ibaraki.jp)
TikTok運用の成功例【UQ】
大手通信メーカーKDDIのブランドであるUQモバイルは、TikTokを通して、テレビCMと連動するような形でキャンペーンを開催しました。
UQモバイルのテレビCMでおなじみ楽曲である「UFO」に合わせて、TikTokユーザーがチャレンジする企画です。「#UQ三姉妹チャレンジ」のハッシュタグをつけて動画を投稿すれば気軽にキャンペーンに参加でき、テレビCMなどを通して一般消費者におなじみのコンテンツをTikTokイベントに流用することで、話題性を集めることができた好例です。
UQモバイル 公式 (@uqmobile_official) 公式TikTok | UQモバイル 公式さんのTikTok最新動画をチェックしよう
SNS運用で注意すべきポイント
炎上防止を徹底する
炎上とは、Web上の特定の対象に対して批判が殺到し、多くのブログや掲示板などでバッシングが起こってしまっている状況のことです。
ビジネスアカウントが炎上した企業には、以下のような影響が及んでしまう可能性があります。
- ブランドイメージの低下
- 顧客からの信頼の失墜
- 売り上げの低下
- 人材流失
企業のSNS運用担当者はこうした最悪の事態を防ぐためにも、炎上しないようなアカウント運用を目指すべきです。
ソーシャルメディアガイドラインの策定
企業として、あるいは従業員自身がソーシャルメディアを利用する際の指針・ルールを解説した文書のことを「ソーシャルメディアガイドライン」といいます。
ソーシャルメディアガイドラインを策定すると、以下のようなメリットがあります。
- SNS上でのトラブルを防ぎ、企業の利益や信頼を守れる
- ソーシャルメディア運用の属人化を防げる
- 投稿のクオリティを一定に保つことができる
関連記事：企業SNSに必要な運用ルールとは？ソーシャルメディアガイドラインのすべて
自社に合ったSNSを選んで効果的な運用を
インターネットの普及が進み、SNSを利用しての集客が当たり前になってきている現代。
SNS集客が当たり前になってきている分、ただアカウントを作って運用しているだけでは効率的な集客が望めず、数多あるアカウントの中に埋もれていってしまいます。
SNS集客を行いたいけれど時間や人材をかけられない場合や、自社にはどのSNSが最も合っており成果を上げることが出来るのかがわからないという場合は、SNSコンサルタントに依頼するのも良い手段の1つです。
EpaceはYouTubeやTikTokなどのSNSマーケティングと、デジタルマーケティング領域全般を得意としています。これまで積み上げてきたSNS集客のノウハウを使い、お客様にあったツールの選択から、投稿の作成、運用、細かい分析まで行い、効果を最大化させるような効率的な運用の支援を致します。
SNS集客を効率的に成功させたい、運用の仕方に困っているなどありましたらぜひお問合せください。
法政大学法学部卒業。
大学在学中に動画マーケティング会社でYouTubeやTikTokの運用代行やオウンドメディアの構築、ライバー事業でライバーの育成・支援やインフルエンサーマーケティングを経験し、株式会社Epaceを創業。SNSの中でも特にYouTubeを得意とし、これまで上場企業や芸能人までジャンルを問わずSNSマーケティングを手がける。情報経営イノベーション専門職大学(iU)客員教員、一般社団法人インフルエンサー連盟SNS運用部門理事。
Epaceがわかる会社概要・支援実績資料セット
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