求人広告代理店を比較するポイント｜直販との違い・費用の仕組み・失敗しない選び方を解説

「求人広告を出しているのに応募が集まらない」「求人媒体が多すぎて、どこに掲載すればよいかわからない」と悩む採用担当者は少なくありません。求人媒体は年々増えており、職種やエリア、採用ターゲットによって効果の出る媒体は大きく異なります。

そこで選択肢となるのが、複数の求人媒体の中から自社に合ったものを提案し、原稿作成や掲載後の改善まで支援する「求人広告代理店」です。媒体選びと原稿の質は応募数を大きく左右するため、代理店を上手に活用できるかどうかが採用成果の差につながります。

本記事では、求人広告代理店の役割やメーカー直販との違い、依頼できる業務と費用の仕組み、メリット・デメリット、失敗しない選び方、依頼の流れと注意点までを順に解説します。代理店の利用を検討している採用担当者の方は、判断材料としてご活用ください。

確認したいポイント	結論	詳細
求人広告代理店とは何か？	複数の求人媒体を比較して提案する会社	媒体の運営会社に代わって求人媒体を販売・提案します。1媒体のみ扱う直販と異なり、複数の媒体を比較して選べる点が特徴です。
何を依頼できて費用はどうなる？	媒体選定から原稿作成・改善まで依頼可能	掲載料金は直販と同水準の場合も多いものの、制作・運用費などが別途かかるケースがあります。運用代行は広告費の一定割合（15〜20％程度）または月額固定の運用費が目安です。
代理店を利用するメリットは？	媒体比較と原稿の質向上で応募を増やせる	複数媒体の比較や原稿作成を任せられ窓口も一本化できます。一方で、扱いのない媒体は提案されず担当者で質に差が出ます。
求人広告代理店はどう選べばよい？	媒体数・実績・改善提案など5観点で比較	取り扱い媒体、業界・職種での実績、原稿と改善提案の質、SNSなど媒体以外の支援、担当者の対応を同じ基準で比較します。
依頼するときの注意点は？	的確な表示義務を守り任せきりにしない	改正職業安定法で求人情報の正確な表示が義務付けられています。原稿は自社で確認し、応募後の対応も代理店と見直します。

この記事でわかること

• 求人広告代理店の役割と、メーカー直販・総合代理店・専属代理店の違い
• 求人広告代理店に依頼できる業務と、求人広告の料金形態・費用の仕組み
• 求人広告代理店を利用するメリットと、事前に知っておきたいデメリット
• 自社に合った求人広告代理店を選ぶための5つの比較ポイント
• 依頼から掲載までの流れと、職業安定法など押さえておくべき注意点

求人広告代理店とは？メーカー直販との違い

求人広告代理店とは、求人サイトや求人情報誌などの求人媒体を、媒体の運営会社に代わって企業に販売・提案する会社です。媒体の販売だけでなく、採用ターゲットの整理や求人原稿の作成、掲載後の効果分析まで、採用活動を幅広く支援します。

求人広告代理店の価値は、特定の媒体に縛られず、採用したい人材に届く媒体を客観的に選べる点にあります。まずは代理店の役割と、媒体の運営会社から直接購入する「直販」との違いを押さえておきましょう。

求人広告代理店の主な役割

求人広告代理店は、企業と求人媒体の間に立ち、採用成功に向けたプランニングを行う役割を担います。企業の採用課題や募集条件をヒアリングしたうえで、最適な媒体と掲載プランを提案します。

また、媒体ごとの利用者の特徴や、同じ職種の他社求人の動向など、代理店ならではの情報を持っている点も強みです。自社だけでは把握しにくい採用市場の情報をもとに提案を受けられるため、媒体選びの失敗を減らすことができます。

メーカー直販との違い

求人媒体の運営会社を「メーカー」と呼び、メーカーが企業に直接媒体を販売することを「直販」といいます。直販と代理店の最も大きな違いは、取り扱える媒体の数です。

種類	特徴
メーカー直販	自社運営媒体に特化した、媒体の機能や活用方法に関する豊富な知識
求人広告代理店	複数の求人媒体を取り扱い、比較・検討したうえで提案できる幅広い選択肢

すでに使う媒体が決まっている場合は直販、どの媒体が合うか比較したい場合や複数の媒体を組み合わせたい場合は代理店が向いています。なお、求人広告の掲載料金は直販と同水準の場合も多いものの、実際の費用は媒体や契約形態、適用されるキャンペーン、原稿制作・撮影の対応範囲によって異なり、代理店独自のセットプランや制作・運用費用が別途加わるケースもあります。

また、複数の媒体を扱う代理店であっても、媒体との契約関係や販売方針によって、特定の媒体の提案に偏る可能性があります。提案を受けたら、提案理由に合理性があるか、各媒体の比較データを開示してもらえるか、代理店としての認定ランクや実績はどうかを確認しましょう。

総合代理店と専属代理店の違い

求人広告代理店は、取り扱う媒体の範囲によって「総合代理店」と「専属代理店」に分けられます。どちらを選ぶかによって、受けられる提案の幅が変わります。

種類	特徴
総合代理店	複数メーカーと契約し、中途・新卒・アルバイトなど幅広い求人媒体を扱える豊富な選択肢
専属代理店	特定または少数メーカーの媒体に特化した、運用に関する高い専門性

さらに、中途採用やアルバイト採用、特定の業界・職種に強みを持つ代理店もあります。媒体を幅広く比較したいなら総合代理店、使いたい媒体が決まっているなら専属代理店というように、目的に合わせて選ぶことが大切です。

人材紹介・採用代行との違い

求人広告代理店と混同されやすいサービスに、人材紹介と採用代行があります。人材紹介は、紹介会社が登録者の中から条件に合う人材を推薦し、採用が決まった時点で成功報酬を支払う仕組みです。採用代行は、応募者対応や面接日程の調整など、採用業務そのものを外部に任せるサービスです。

求人広告代理店は「求人情報を広く届けて応募を集める」ことを支援する点が、人材紹介や採用代行との大きな違いです。多くの人材を一度に集めたい場合は求人広告、専門性の高い人材を一人採用したい場合は人材紹介というように、目的に応じて使い分けましょう。

求人広告代理店に依頼できる業務と費用の仕組み

求人広告代理店に依頼できる業務は、媒体の選定や原稿作成だけではありません。掲載後の効果分析や改善提案、採用サイトやSNSを組み合わせた採用戦略の立案まで対応する代理店も増えています。

費用の仕組みを正しく理解しておくと、代理店の提案内容や見積もりが妥当かどうかを判断しやすくなります。ここでは、依頼できる主な業務と、求人広告の料金形態、代理店の手数料の考え方を紹介します。

求人広告代理店に依頼できる主な業務

代理店によって対応範囲は異なりますが、一般的には次のような業務を依頼できます。自社の採用体制や課題に合わせて、必要な支援を選びましょう。

• 採用課題のヒアリング：募集職種や採用人数、ターゲット、過去の採用実績の整理
• 求人媒体の選定と掲載プランの提案：ターゲットや予算に合わせた求人媒体・掲載プランの選定
• 求人原稿の作成：取材や撮影をもとにした、求職者に魅力が伝わる求人原稿の制作
• 掲載後の効果分析と改善：閲覧数や応募数の分析に基づく、原稿・掲載プランの改善提案
• 求人検索エンジンの運用：求人検索サービスにおける広告設定や入札の調整
• 採用サイト・SNS採用の支援：採用サイトの制作やSNSを活用した採用情報の発信支援

求人媒体だけでは応募者に伝えきれない情報は、採用サイトやSNSで補うと効果的です。特に若年層の採用では、社内の雰囲気や働く人の姿を動画で伝えることで、応募前の不安を減らし、ミスマッチの防止にもつながります。

求人広告の主な料金形態

求人広告の料金は、媒体によって料金形態が異なります。主な料金形態は次の4つで、それぞれ費用のかかり方とリスクが異なります。

• 掲載課金型：掲載期間やプランに応じて決まる固定の掲載費用
• クリック課金型：求人情報のクリック数に応じて発生する広告費用
• 応募課金型：求職者からの応募件数に応じて発生する費用
• 採用課金型：求職者の採用決定時に発生する成果報酬型の費用

掲載課金型の求人サイトでは、掲載期間やプランの大きさによって、1回あたり数万円から100万円以上まで幅があります。費用を比較するときは、掲載料金の総額だけでなく、1人の採用にかかった費用で効果を判断することが大切です。

求人広告代理店の手数料の仕組み

求人広告代理店が受け取る費用は、大きく2種類に分けて考える必要があります。1つは、媒体の運営会社（メーカー）から代理店に支払われる媒体枠の販売手数料で、企業が直接支払うものではありません。もう1つは、運用費・原稿制作費・撮影費・採用サイト制作費・RPO（採用代行）費用など、依頼内容に応じて企業側が支払う費用です。

ただし、求人検索エンジンの運用代行や採用代行、採用サイト制作などを依頼する場合は、別途費用がかかります。求人検索エンジンの運用では、広告費の一定割合（15〜20％程度）または月額固定の運用費が設定されるのが一般的で、金額は媒体や代理店によって異なります。見積もりを受け取ったら、「掲載料金」と「運用手数料・制作費」を分けて確認しましょう。

採用コストを抑えるためのポイント

求人広告の費用は、媒体やプランの選び方次第で大きく変わります。採用コストを抑えながら成果を出すには、掲載料金の安さだけでなく、応募から採用までの効率を高める視点が欠かせません。

• 採用ターゲットを明確にし、ターゲットが多く利用する媒体に予算を集中させる
• 掲載期間中に閲覧数や応募数を確認し、反応が弱ければ原稿や写真を早めに見直す
• 職種やエリアによっては、クリック課金型や応募課金型の媒体を組み合わせて費用を最適化する
• 採用サイトやSNSで自社の魅力を発信し、求人広告に頼りきらない応募経路をつくる

特にSNSを活用した採用は、継続して発信することで広告費をかけずに応募者との接点を増やせる点が強みです。SNS採用のメリットや媒体ごとの特徴は、資料「SNS採用の成功事例と活用ポイント」にまとめています。

SNS採用とは｜成功事例6選と特徴や活用ポイント〜SNSを活用して採用力を底上げする方法〜

求人広告代理店を利用するメリット・デメリット

求人広告代理店は、採用担当者の負担を減らしながら採用成果を高められる便利なパートナーです。一方で、代理店に任せることによる注意点もあるため、メリットとデメリットの両方を理解したうえで活用しましょう。

求人広告代理店を利用するメリット

最大のメリットは、複数の媒体を比較したうえで、自社の採用ターゲットに合った媒体を提案してもらえることです。直販のように1つの媒体に限定されないため、媒体の組み合わせや使い分けも柔軟に検討できます。

• 複数の媒体を比較し、ターゲットに合った媒体を選べます
• プロの取材と原稿作成で、求職者に魅力が伝わる求人広告に仕上がります
• 媒体ごとに窓口を分ける必要がなく、請求や連絡を一本化できます
• 同じ職種の採用動向や他社事例など、採用市場の情報を得られます

採用担当者が兼任で業務を担っている企業ほど、媒体選定や原稿作成を代理店に任せることで、面接や内定者フォローなど本来注力すべき業務に時間を使えるようになります。

求人広告代理店を利用するデメリット

一方で、代理店を利用するデメリットもあります。事前に把握しておけば、代理店の選び方や付き合い方を工夫することで多くは回避できます。

• 代理店が扱っていない媒体は提案を受けられません
• 担当者の経験や知識によって、提案の質に差が出ることがあります
• 代理店を介する分、媒体の運営会社とのやり取りに時間がかかる場合があります
• 任せきりにすると、自社に採用のノウハウが蓄積されにくくなります

代理店の提案をそのまま受け入れるのではなく、提案の根拠や過去の実績を確認し、自社の採用課題に合っているかを判断することが大切です。

求人広告代理店の利用が向いている企業

求人広告代理店は、すべての企業に必要なわけではありません。自社の採用体制や課題に照らして、代理店を利用するメリットが大きいかを判断しましょう。特に次のような企業は、代理店を活用することで採用の効率を高めやすい傾向があります。

• どの求人媒体に掲載すればよいか判断できず、比較検討に時間がかかっている企業
• 採用担当者が他の業務と兼任しており、原稿作成や媒体とのやり取りに手が回らない企業
• 複数の職種や雇用形態を同時に募集しており、媒体の使い分けが必要な企業
• 求人広告を出しているものの応募が集まらず、原稿や媒体の見直しが必要な企業

反対に、長年同じ媒体で安定して採用できている企業は、その媒体の直販を利用し、機能を深く活用する方法も有効です。自社の状況に合わせて、代理店と直販を使い分けましょう。

失敗しない求人広告代理店の選び方

求人広告代理店は数多く存在し、取り扱う媒体や得意分野、サポートの範囲はそれぞれ異なります。代理店選びを誤ると、費用をかけても応募が集まらない状況が続いてしまいます。

自社の採用課題を明確にしたうえで、複数の代理店を同じ基準で比較することが重要です。ここでは、比較の際に確認したい5つのポイントを紹介します。

取り扱い媒体の数と種類

まず確認したいのが、代理店が取り扱う媒体の数と種類です。中途採用、新卒採用、アルバイト・パート採用など、自社が募集したい雇用形態の媒体を幅広く扱っているかを確認しましょう。

取り扱い媒体が多い代理店ほど、特定の媒体に偏らない客観的な提案を受けやすくなります。ただし、媒体数が多くても提案が偏る場合はあるため、提案理由や媒体ごとの比較データもあわせて確認しましょう。あわせて、求人検索エンジンやダイレクトリクルーティングなど、求人サイト以外の採用手法にも対応しているかを確認しておくと安心です。

自社の業界・職種での採用実績

代理店を比較するときは、自社と同じ業界や近い職種での採用実績があるかを確認しましょう。業界や職種によって、求職者が重視する条件や、効果の出やすい媒体は大きく異なります。

実績を確認するときは、掲載件数だけでなく、応募数や採用数、採用単価がどう改善したのかまで聞いておくと、代理店の実力を判断しやすくなります。

原稿作成と掲載後の改善提案の質

求人広告の効果は、原稿の内容によって大きく変わります。取材や撮影を行ったうえで原稿を作成してくれるか、仕事内容や職場の魅力を具体的に伝える工夫をしているかを確認しましょう。

掲載して終わりではなく、閲覧数や応募数のデータをもとに、原稿の修正や媒体の切り替えを提案してくれる代理店を選ぶことが、採用成果を高める近道です。提案時に、過去の原稿や改善の事例を見せてもらうと判断しやすくなります。

SNSや採用サイトなど求人媒体以外の支援

求人媒体だけに頼った採用では、競合他社と同じ土俵で比較され、応募が集まりにくくなることがあります。自社の魅力を多面的に伝えるために、採用サイトやSNSと組み合わせて支援できるかも確認しておきましょう。

求人広告で興味を持った求職者が、採用サイトやSNSで社風や働く人の姿を確認できれば、応募への後押しになります。採用ページへの集客や求人の認知拡大には、SNS広告運用を組み合わせる方法もあります。求職者が応募前に確認する採用サイトやLPの整備は、Webサイト・LP制作も参考にしてください。

担当者の対応とコミュニケーション

求人広告代理店は、担当者の知識や対応力によって提案の質が大きく変わります。ヒアリングの段階で、自社の事業や求める人物像について踏み込んだ質問をしてくれるかを見ておきましょう。

急な募集や条件の変更にも迅速に対応してくれるか、掲載後の報告を定期的にしてくれるかも重要な確認ポイントです。長期的に採用活動を任せられるパートナーとして、相談しやすい担当者を選ぶことが大切です。

求人広告代理店に依頼する流れと注意点

求人広告代理店に依頼する際の一般的な流れを把握しておくと、社内の準備やスケジュール調整がスムーズになります。あわせて、求人広告を掲載する際に押さえておくべき法律上の注意点も確認しておきましょう。

求人広告代理店に依頼する流れ

代理店によって細かな違いはありますが、問い合わせから掲載開始までは次のような流れで進むのが一般的です。

1. 問い合わせ・ヒアリング：募集職種、採用人数、ターゲット、予算、採用時期を共有します
2. 媒体とプランの提案：代理店がターゲットに合った媒体と掲載プラン、見積もりを提案します
3. 申し込み・取材：掲載する媒体とプランを決め、職場の取材や写真撮影を行います
4. 原稿作成・確認：代理店が作成した原稿を確認し、内容に誤りがないかをチェックします
5. 掲載開始・効果検証：掲載後の閲覧数や応募数をもとに、原稿やプランを改善します

依頼前に、求める人物像や募集条件、自社の強みや働く環境の魅力を社内で整理しておくと、代理店からの提案の精度が高まります。掲載開始までの期間は媒体によって異なるため、採用したい時期から逆算して早めに相談しましょう。

求人情報の的確な表示義務に注意する

2022年10月に施行された改正職業安定法により、求人情報を掲載する企業や求人媒体には、虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしないことや、求人情報を正確かつ最新の内容に保つことが義務付けられました。詳しい内容は、厚生労働省の令和4年職業安定法の改正に関する情報で確認できます。

実際の労働条件と異なる給与や休日を掲載したり、募集を終えた求人を掲載し続けたりすると、法令違反となるおそれがあります。代理店が作成した原稿であっても、最終的な内容は自社の責任で確認し、募集条件が変わった場合は速やかに修正を依頼しましょう。

さらに、2024年4月からは求人時に明示すべき労働条件が追加され、「従事すべき業務の変更の範囲」「就業場所の変更の範囲」「有期労働契約を更新する場合の基準（通算契約期間または更新回数の上限を含む）」の明示も必要になりました。原稿を確認する際は、これらの項目が漏れなく記載されているかもチェックしましょう。

代理店に任せきりにしない

求人広告代理店は採用活動の心強いパートナーですが、採用の成否を決めるのは最終的に自社の取り組みです。応募があった求職者への連絡が遅れたり、面接の印象が悪かったりすると、せっかくの応募も採用にはつながりません。

応募から面接、内定までの対応スピードや選考の流れも、代理店と一緒に見直すことで、採用成果を大きく改善できます。掲載後のデータを代理店と共有し、改善を重ねていく姿勢が大切です。

SNSを活用した採用・求職者集客の事例

ここでは、イーペースがSNSを活用して採用や求職者の集客を支援した事例を2つ紹介します。求人広告と組み合わせて、応募につながる接点をどう増やすかの参考にしてください。

事例1：株式会社河合楽器製作所 様（教育・研修）

株式会社河合楽器製作所様は、カワイ音楽教室の講師採用において、採用単価や採用にかかる工数を改善したいという課題を抱えていました。特に20〜30代の若年層の講師を採用するため、TikTokを活用したSNS採用に取り組むことになりました。

イーペースは、運用コンセプトの設計やターゲット設定、KPI・KGIの設計、動画の撮影・制作・投稿、効果測定レポートの作成まで一貫して支援しました。その結果、2023年3月期にはTikTok経由での応募数（問い合わせ数）が月14件となり、1本の動画で170万回を超える再生も生まれました。求人媒体だけでは届きにくい若年層に、講師という仕事を知ってもらうきっかけをつくった事例です。詳しくは株式会社河合楽器製作所様の支援事例をご覧ください。

※記載の数値は応募数であり、採用確定数や採用単価の改善を示すものではありません。

事例2：株式会社DRIX 様（人材）

株式会社DRIX様は、運営する転職エージェント「DRIXエージェント」の認知獲得と、転職希望者の集客を目的に、TikTokアカウントの運用に取り組みました。

イーペースは、TikTokの運用コンセプト設計やKPI設計、動画の撮影・制作・投稿、月次のミーティングに加え、InstagramやLINEの構築まで支援しました。その結果、ベンチマークとしていたアカウントが8か月かけて到達した再生数とフォロワー数を、5か月で達成しました。「転職の相談をしてみます」といった前向きなコメントも多く寄せられています。詳細は株式会社DRIX様の支援事例で紹介しています。

※本事例は、人材サービスにおける求職者集客プロモーションの支援事例です。

TikTokを活用した採用のポイントや他社の取り組みは、TikTokの採用活動成功事例でも詳しく解説しています。

TikTokの採用活動成功事例9選｜メリット・デメリット,成功のポイントも

まとめ

求人広告代理店は、複数の求人媒体の中から自社に合ったものを提案し、原稿作成や掲載後の改善まで支援してくれる採用のパートナーです。掲載料金は直販と同水準の場合も多いものの、制作・運用費などが別途かかるケースもあり、求人検索エンジンの運用などを依頼する場合は別途手数料がかかります。

代理店を選ぶ際は、取り扱い媒体の数と種類、自社の業界・職種での実績、原稿作成と改善提案の質、求人媒体以外の支援、担当者の対応の5つを確認することが大切です。改正職業安定法による的確な表示義務も踏まえ、掲載内容は必ず自社で確認しましょう。

Epaceは求人広告の枠を販売する求人広告代理店ではなく、求人広告の枠を買うだけでは解決しない採用課題に対して、SNS・Web広告・コンテンツを活用した採用マーケティングを支援しています。累計700社以上（※マーケティング支援全体）の支援実績をもとに、TikTokやInstagramなどのSNSを活用した採用支援から、SNS広告の運用、採用サイト・LPの制作まで一貫してサポートしています。

「求人広告だけでは応募が集まらない」「若年層への認知を広げたい」とお悩みの方は、TikTok・Instagramなどを活用したSNS採用、採用向けWeb広告の運用、採用サイト・LP制作、採用マーケティングの内製化支援までご相談いただけます。TikTok運用支援の詳細をご覧いただくか、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。