デジタルサイネージ広告代理店の選び方と比較ポイント｜媒体の種類・費用相場・出稿の流れを解説【2026年最新】

デジタルサイネージ広告は、駅や電車内、商業施設、街頭の大型ビジョン、オフィスビルなどに設置されたディスプレイに映像を配信する広告手法です。生活者の移動や購買の導線上で接触できるため、Web広告だけでは届きにくい層への認知拡大や、特定エリアでの来店促進に活用する企業が増えています。

一方で、デジタルサイネージ広告は媒体の種類が多く、代理店ごとに扱える枠や得意分野が異なります。「どの代理店に相談すればよいのか」「費用はどれくらいかかるのか」「動画の制作まで任せられるのか」と迷う担当者の方も多いのではないでしょうか。

本記事では、デジタルサイネージ広告の基礎知識と代理店に依頼できる業務、代理店のタイプ、選び方のポイント、費用相場、出稿の流れと注意点を順番に整理します。初めて出稿を検討する方でも、自社に合った依頼先を判断できるようにまとめました。

まずは、この記事で確認できるポイントを表にまとめます。気になる項目からご覧ください。

確認したいポイント	結論	詳細
デジタルサイネージ広告代理店に依頼できることは？	媒体選定から制作・配信・効果測定まで一括で依頼できる	媒体プランニング、広告枠の手配、動画・静止画の制作、配信管理、レポートまで対応。自社の体制に応じて任せる範囲を選べる。
代理店にはどんなタイプがある？	交通・屋外・ターゲット特化・総合型の4タイプ	駅や電車に強い交通特化型、繁華街の大型ビジョンを扱う屋外特化型、オフィスやタクシーなど特定媒体のターゲット特化型、一括対応の総合型がある。
代理店を選ぶポイントは？	取扱媒体・実績・制作力・効果測定・費用の透明性	目的に合う媒体を扱うか、同業種の実績、クリエイティブ対応、レポート体制、見積もりの内訳、Web広告との連動提案の6点で比較する。
デジタルサイネージ広告の費用相場は？	駅1面1週間5万円〜、大型ビジョンは数十万〜数百万円	料金は設置場所、掲載期間・秒数・面数、時間帯で決まる。枠代とは別に動画・静止画の制作費が数万〜数十万円かかる。
出稿の流れと注意点は？	目的整理から配信まで5ステップ、5〜10週間（1〜2か月半）が目安	目的・KPI整理、媒体資料の確認、制作と入稿規定の確認、考査・入稿、効果測定の順に進める。条例や権利、表現規制も事前に確認する。

この記事でわかること

• デジタルサイネージ広告（DOOH）の特徴と、代理店に依頼できる業務の範囲
• 交通・屋外・ターゲット特化・総合型という代理店4タイプの違いと向いている企業
• 失敗しないデジタルサイネージ広告代理店の選び方6つのポイント
• 媒体別の費用相場と、料金が決まる仕組み・費用を抑えるコツ
• 出稿の流れと事前に確認したい注意点、映像クリエイティブの支援事例

デジタルサイネージ広告とは？代理店に依頼できる業務

デジタルサイネージ広告とは、駅構内や電車内、繁華街の大型ビジョン、商業施設、オフィスビルなどに設置されたディスプレイに、動画や静止画を配信する広告のことです。家の外で接触する広告であることから、DOOH（Digital Out Of Home：デジタル屋外広告）とも呼ばれます。

ここでは、デジタルサイネージ広告の特徴、媒体の種類、代理店に依頼できる業務、関係する会社の違いを整理します。代理店を選ぶ前に「どの媒体で、誰に、何を届けたいのか」を明確にしておくことが、失敗を防ぐ最初の一歩です。

デジタルサイネージ広告（DOOH）の特徴とメリット

デジタルサイネージ広告は、駅や商業施設、街頭などに設置されたディスプレイを活用する広告です。紙のポスターや看板とは異なり、動画や音声を使った表現ができるほか、時間帯やエリアに合わせて配信内容を変更できます。

特に、人通りの多い場所で、特定のエリアを利用する人へ視認性の高い広告を届けられる点が特徴です。

主なメリットは以下の3つです。

エリアやターゲットを絞って配信できる

設置場所を選ぶことで、特定地域の生活者や施設の利用者などにアプローチできます。地域密着型のキャンペーンや、特定のターゲットを想定した広告にも活用できます。

繰り返し接触による認知向上を狙える

駅や電車など通勤・通学の動線上に広告を掲載すれば、同じ人の目に何度も触れる可能性があります。商品やサービス、ブランドの認知向上を目的とした施策に適しています。

Web広告では届きにくい場面でも訴求できる

街中や移動中など、スマートフォンを見ていない場面でも広告を届けられるため、Web広告を補完する媒体として活用できます。

屋外・交通広告市場も拡大している

デジタルサイネージを含む屋外・交通広告の市場も拡大しています。電通の「2025年 日本の広告費」によると、2025年の屋外広告費は3,042億円（前年比105.3％）、交通広告費は1,736億円（同108.6％）でした。

さらに、広告枠の取引や配信を自動化するプログラマティックDOOHの活用や、店舗内サイネージなどのリテールメディアとの連携も進んでいます。

主な媒体の種類と届きやすいターゲット

デジタルサイネージ広告は、設置される場所によって届く相手も、適した目的も大きく変わります。代表的な媒体は次のとおりです。

設置場所	主な設置例	特徴・用途
交通（駅・電車）	駅構内、改札、ホーム、車両内	通勤・通学者への反復接触、幅広い層への認知拡大
屋外・街頭ビジョン	渋谷・新宿など繁華街の大型ビジョン	若年層や来訪者への訴求、話題化、ブランディング
商業施設・店舗	ショッピングモール、スーパー、ドラッグストアなど	来店客への購買直前の販促、店舗内の回遊促進
オフィス・特定施設	オフィスビル、エレベーター、タクシー、喫煙所、薬局など	属性が明確なターゲットへのピンポイントな訴求

シード・プランニングの「デジタルサイネージ広告市場調査」によると、2025年のデジタルサイネージ広告市場は1,110億円（前年比116%）と推計され、そのうち交通が522億円で全体の47.0%を占め、商業施設・店舗が260億円（23.4%）、屋外が192億円（17.3%）と続きます。

同じ「デジタルサイネージ広告」でも、駅と繁華街とオフィスでは届く相手も費用感もまったく異なるため、この違いを踏まえて代理店を選ぶ必要があります。

広告代理店に依頼できる業務

デジタルサイネージの広告代理店には、広告枠の手配だけでなく、企画から制作、運用まで幅広い業務を依頼できます。主な業務は次のとおりです。

• 媒体プランニング：目的・予算・ターゲットに合わせた媒体やロケーションの選定と提案
• 広告枠の手配・出稿：駅、屋外、商業施設、オフィスなどの枠の確保、掲載期間や配信設定の調整
• クリエイティブ制作：動画、静止画、モーショングラフィックスの企画・制作、多言語対応
• 配信・運用：配信スケジュールの管理、複数拠点への一元配信、素材の差し替え対応
• 効果測定・レポート：接触者数の推計、配信レポート、Web広告との連動による計測

すべてを依頼する必要はなく、自社の体制や目的に応じて任せる範囲を選べるのが実情です。動画素材を自社で持っている企業は枠の手配だけを、初めて出稿する企業は媒体選定からクリエイティブ制作まで一括で、といった使い分けができます。

媒体社・制作会社・広告代理店の違い

デジタルサイネージ広告に関わる会社は、大きく3種類に分けられます。ディスプレイを設置・運営して広告枠を販売する「媒体社」、映像や静止画を作る「制作会社」、広告主の目的に合わせて媒体を選び、出稿全体を取りまとめる「広告代理店」です。

媒体社に直接申し込めば代理店手数料はかかりませんが、他の媒体との比較や、複数媒体をまたいだプランニングは自社で行う必要があります。代理店に依頼すれば、複数の媒体社の枠を横断して比較でき、クリエイティブ制作や効果測定まで一括で任せられます。

なお、マーケティング支援会社の中には、デジタルサイネージだけでなくWeb広告やSNS運用、映像制作までを一気通貫で担う会社もあります。会社の種類ごとの違いや依頼できる業務の範囲は「マーケティング会社の選び方｜種類・依頼できる業務・費用相場・失敗しないポイントを解説」で詳しく解説しています。

デジタルサイネージ広告代理店の4つのタイプ

デジタルサイネージ広告代理店は、扱う媒体や得意領域によって大きく4つのタイプに分けられます。「どの媒体に、誰へ、どんな目的で出すか」によって、選ぶべき代理店のタイプが変わるため、まずは自社がどのタイプに相談すべきかを把握しましょう。

交通広告特化型（駅・電車で幅広い層に反復リーチしたい場合）

駅構内、改札、ホーム、車両内などの交通メディアを中心に扱う代理店です。鉄道会社のグループ会社や、各路線の広告枠を扱う総代理店が多く、乗降客数や利用者属性のデータをもとに、最適な駅・路線・枠を提案してくれます。

通勤・通学で同じ経路を毎日使う生活者に繰り返し接触できるのが最大の強みで、商品やサービスの認知を広く積み上げたい企業に向いています。首都圏だけでなく、関西や中部など各地域の交通広告を扱う代理店もあるため、出稿したいエリアの媒体を扱っているかを確認しましょう。

屋外・街頭ビジョン特化型（繁華街でインパクト・話題化を狙いたい場合）

渋谷や新宿などの繁華街にある大型ビジョンを自社で運営、または専門に扱う代理店です。ランドマーク的な場所で圧倒的な視認性を確保できるため、新商品の発表やブランドイメージの訴求など、インパクトと話題化を狙う施策に強みがあります。

大型・3D・複数ビジョンの連動といった演出に対応する会社も多く、SNSでの二次拡散やメディア露出を狙ったプロモーションとも相性が良いタイプです。費用は他の媒体より高くなる傾向がありますが、短期間で注目を集めたい場合の有力な選択肢になります。

ターゲット特化型（オフィス・タクシー・店舗など特定の動線で届けたい場合）

オフィスビル、エレベーター、タクシー、喫煙所、薬局、フィットネスジムなど、特定の生活動線に設置された媒体に特化した代理店です。接触する人の属性がはっきりしているため、媒体そのものがターゲティングになっているのが強みです。

たとえばオフィス媒体ならビジネスパーソン、タクシー媒体なら決裁者層や富裕層、薬局媒体なら健康関心層に届きやすく、BtoB商材や特定業界向けのサービスと相性が良いタイプです。少額から始められる媒体も多く、小さく検証したい企業にも向いています。

ワンストップ総合型（媒体選定から制作・運用まで一括で任せたい場合）

媒体の企画・選定からクリエイティブ制作、配信、効果測定までを一括で対応できる代理店です。複数の媒体を横断して比較・提案してくれるため、「そもそもどの媒体が自社に合うか分からない」という段階からでも相談できるのが特徴です。

初めてデジタルサイネージ広告に取り組む企業や、社内に制作・運用のリソースがない企業に向いています。動画制作を得意とする会社であれば、媒体の特性に合わせた表現まで一貫して任せられます。デジタル広告と組み合わせた提案を受けたい場合は「Web広告代理店おすすめ25選｜選ぶポイント,費用相場も」も参考にしてください。

デジタルサイネージ広告代理店の選び方6つのポイント

代理店のタイプを把握したら、次は個別の会社を比較します。ここでは、選定時に確認したい6つのポイントを紹介します。扱う媒体、実績、制作力、効果測定、費用の透明性、デジタル施策との連動という観点で比較すると、目的に合わない枠に無駄な費用をかけるリスクを抑えられます。

1. 自社の目的に合う媒体・ロケーションを扱っているか

最初に確認すべきは、その代理店が自社の目的に合う媒体やロケーションを扱っているかです。交通広告に強い代理店、屋外の大型ビジョンを運営する代理店、特定媒体に特化した代理店では、提案できる枠がそもそも異なります。

「幅広く認知を取りたいのに繁華街のビジョンしか扱っていない」「特定エリアの店舗に集客したいのに全国ネットワークの提案しかない」といったミスマッチを避けるため、自社の目的と代理店の得意媒体が合っているか、複数媒体を横断して比較してくれるかを最初に見極めましょう。

2. 同業種・同目的の出稿実績があるか

デジタルサイネージ広告は、業種やターゲットによって効果的な媒体や見せ方が変わります。自社と近い業界・目的での出稿実績が豊富な代理店であれば、どの媒体で、どんなクリエイティブが反応を得やすいかの勘所を持っています。

問い合わせの際は、抽象的な提案ではなく、「同じような目的の企業で、実際にどの媒体をどう使い、どんな反応があったか」を具体的に確認しましょう。事例を数値とともに提示できる代理店ほど、再現性のある提案が期待できます。

3. クリエイティブ制作まで対応できるか

デジタルサイネージ広告は、視覚的なインパクトが成果を大きく左右します。音声が出ない媒体も多く、通行中の数秒で内容が伝わるよう、テロップや構図を媒体ごとに最適化する必要があるため、動画・静止画の制作まで対応できるかは重要な確認項目です。

社内に制作リソースがない企業や、初めて出稿する企業は、枠の手配と制作を分けて発注するとコミュニケーションコストが増えがちです。制作から配信まで一気通貫で任せられる代理店を選ぶと、媒体の特性に合った表現で効果を高めやすくなります。

4. 効果測定とレポートの体制

「出して終わり」にしないために、配信後の効果をどう可視化してくれるかも確認しましょう。近年はデジタルサイネージでも、通行量データや位置情報をもとにした接触人数の推計、配信後の指名検索数やサイト訪問数の変化を計測する手法が広がっています。

特に費用対効果を重視する場合は、配信レポートの内容と頻度、次の施策への改善提案があるかを事前に確認しておくと安心です。Web広告と組み合わせて配信すれば、サイネージ配信エリアでの検索数やCVの変化を比較でき、効果を判断しやすくなります。

効果を測る指標は、次のように分けて考えましょう。

• 放映回数：広告が実際に放映された回数
• 推計接触人数（通行量）：設置場所の通行量などから推計した、広告に接触した可能性のある人数で、実際に広告を注視した人数とは異なる
• 指名検索数：放映エリア・期間での商品名やブランド名の検索数の変化
• 店舗来店数・問い合わせ数：最終的な行動の変化

媒体によって、位置情報データやカメラによる視聴分析など取得できるデータは異なるため、どのデータを使えるかを事前に確認しましょう。また、放映前後のアクセスの増減だけでサイネージの効果と判断せず、季節要因や同時期のほかの施策の影響を切り分けるため、放映エリアと非放映エリアの比較なども組み合わせて分析することが大切です。

5. 費用の透明性と最低出稿金額

デジタルサイネージ広告は、枠代、制作費、運用費などが分かれており、総額が見えにくくなりがちです。初期費用、枠代、制作費、運用費が項目ごとに明示されているか、最低出稿金額がいくらかを確認しましょう。

あわせて、媒体ごとの最低購入単位と、効果を検証するのに必要な接触量（インプレッション数）や期間を確認し、目的に応じた媒体選定と検証期間の設定を提案してもらえるかも重要です。

6. Web広告・SNSとの連動提案があるか

デジタルサイネージ広告は、単体で完結させるより、Web広告やSNSと組み合わせることで効果を高めやすくなります。たとえば、サイネージで認知を獲得した層に対し、同じエリアや時間帯でSNS広告を配信したり、指名検索に対応したリスティング広告を用意したりすることで、認知から行動までの導線を設計できます。

オフラインとオンラインを横断して施策を設計できる代理店であれば、デジタルサイネージの効果を他の施策の成果としても回収しやすくなります。

デジタルサイネージ広告の費用相場と料金の仕組み

デジタルサイネージ広告の費用は、どの媒体に出すかで大きく変わります。ここでは、媒体別の費用目安、料金が決まる要因、クリエイティブ制作費、費用を抑えるコツを整理します。広告枠の費用とクリエイティブ制作費は別々に発生することを前提に、総額で検討しましょう。

媒体別の費用目安

主な媒体タイプ別の費用目安は次のとおりです。

広告媒体	費用相場	備考
駅構内サイネージ	1面・1週間で5万円〜	エリアや駅の規模による変動
電車内・車両ビジョン	15秒・1週間で20万円〜	首都圏主要路線の大型ネットワークでは数百万円規模の場合も
屋外・街頭ビジョン	1日数万円〜10万円台	渋谷・新宿などの大型ビジョンでは数十万〜数百万円
商業施設・店舗内	月額20万〜150万円程度	設置場所や面数による変動
タクシー広告	数十万〜200万円程度	配信エリアや台数、期間による変動（週単位のメニューがある媒体もあり）
オフィス・特定媒体	数万円〜	再生回数に応じた低単価媒体など多様な料金体系

※金額は、首都圏など主要エリアで、15秒程度の素材を1〜数面・数台、1〜4週間掲載する場合のおおまかな目安です。媒体名、地域、掲載期間、放映秒数、面数・台数によって大きく変わります。また、表の金額は広告枠の費用であり、クリエイティブ制作費、代理店の運用手数料、消費税は含まれず別途かかるのが一般的です。見積もりでは、これらが含まれているかを項目ごとに確認しましょう。

同じ駅サイネージでも、ターミナル駅と郊外駅では料金が数倍違うこともあります。上記はあくまで目安であり、正確な費用は各媒体の媒体資料（メディアガイド）で確認する必要があります。他の広告手法との費用感の比較は「【2026年最新】広告の種類を目的別に比較｜選び方と費用を紹介」でも整理しています。

料金が決まる3つの要因

デジタルサイネージ広告の料金は、主に「ロケーション」「掲載条件」「放映時期」の3つの要因によって変わります。

媒体のロケーションと接触見込み人数

乗降客数の多いターミナル駅や、繁華街にある大型ビジョンなど、より多くの人との接触が見込める媒体ほど料金は高くなる傾向があります。

一方、オフィスや薬局などの媒体は接触人数が限られるものの、ターゲットを絞りやすく、比較的少額から出稿できる場合があります。

掲載期間・放映秒数・面数

デジタルサイネージ広告では、放映秒数や放映回数、掲載期間、面数などによって料金が決まります。

同じ媒体でも、掲載期間を長くしたり、放映回数や面数を増やしたりすると、その分費用も高くなります。

放映する時間帯と季節

通勤・通学の時間帯や週末など、人通りが多くなる時間帯は広告枠の需要が高まる場合があります。また、年末年始やゴールデンウィークなど、人の移動が増える時期も媒体によって料金や空き状況が変わります。

出稿する時期が決まっている場合は、早めに料金や広告枠の空き状況を確認しておきましょう。

クリエイティブ制作費の目安

広告枠の費用とは別に、動画や静止画の制作費が発生します。静止画であれば数万円〜、15秒程度の動画であれば10万〜50万円程度が目安です。実写撮影やモデルの起用、複数媒体に合わせたサイズ展開が必要な場合は、さらに費用がかかります。

デジタルサイネージは、媒体ごとに画面比率や解像度、秒数、音声の有無といった入稿規定が異なります。複数媒体に出稿する場合は、最初から各媒体の規定に合わせて素材を展開できるよう、制作会社と設計しておくと、追加の制作費を抑えられます。

費用を抑えるコツ

1つ目は、目的に合わせて媒体を絞ることです。認知拡大なら交通媒体、特定層への訴求ならオフィスやタクシー媒体など、目的に直結する媒体に予算を集中させると、無駄な出稿を減らせます。

2つ目は、目的に応じて適切な媒体を選び、検証期間を設定することです。媒体ごとに最低購入単位や、効果を測定するのに必要な接触量（インプレッション数）は異なるため、少額なら必ず検証できるとは限りません。目的と媒体の特性に合った規模と期間で検証し、成果を確認してから範囲を広げましょう。

3つ目は、既存の素材を活用することです。テレビCMやWeb動画の素材があれば、サイネージ用に再編集することで制作費を抑えられます。ただし、音声なしでも伝わる構成への調整は必要です。

4つ目は、Web広告やSNSとの組み合わせを前提に予算配分を考えることです。マーケティング全体での予算の決め方は「マーケティング費用の相場と予算の決め方｜施策別の料金・費用対効果・抑え方を解説」も参考になります。

デジタルサイネージ広告の出稿の流れと注意点

デジタルサイネージ広告は、相談から配信開始まで、各工程を合計すると5〜10週間程度（1〜2か月半程度）が目安です。枠の仮押さえとクリエイティブの企画準備などを並行して進めることで、期間を短縮できる場合もあります。ここでは、代理店に依頼する場合の一般的な流れを5つのステップに分けて解説し、出稿前に確認したい注意点もあわせて紹介します。

1. 目的・KPIの整理と代理店への相談（1〜2週間）

最初に、「新商品の認知を広げたい」「特定エリアの店舗に集客したい」「採用応募を増やしたい」など、出稿の目的を1つに絞ります。あわせて、指名検索数、サイト訪問数、来店数、問い合わせ数など、放映前後で比較できる指標（KPI）を決めておきましょう。

目的、ターゲット、希望エリア、予算、希望時期を整理したうえで代理店に相談すると、提案の精度が上がります。複数社に相談する場合は、同じ条件で相見積もりを取ると比較しやすくなります。

2. 媒体資料の確認とプランニング（1〜2週間）

代理店から、目的に合った媒体の候補と媒体資料（メディアガイド）が提示されます。媒体資料には、料金体系、放映スケジュール、接触見込み人数、入稿規定、空き枠の状況などが記載されています。

設置場所の周辺環境（通行量、視認距離、音声の有無）や、放映される時間帯・回数を確認し、自社のターゲットが実際に接触しやすい枠かどうかを判断します。可能であれば、実際に現地を見てから決めると、ミスマッチを防げます。

人気の枠は早く埋まるため、放映開始日から逆算して枠の確保期限を確認し、早めに仮押さえしておきましょう。

3. クリエイティブ制作と入稿規定の確認（2〜4週間）

媒体が決まったら、クリエイティブを制作します。入稿規定（画面比率、解像度、秒数、ファイル形式、音声の有無、テロップの位置制限など）は媒体ごとに異なるため、制作前に必ず確認します。

デジタルサイネージは通行中に一瞬目に入る媒体です。冒頭の1〜2秒で何の広告か分かる構成、遠くからでも読める文字サイズ、音声なしでも伝わるテロップを意識して制作しましょう。

撮影の前に、企画や絵コンテの段階で媒体社の事前考査を受けておくと、完成後の考査で修正が入る手戻りを防げます。

4. 考査・入稿・配信開始（1〜2週間）

制作した素材は、媒体社の考査（審査）を受けます。表現内容が景品表示法や薬機法などの関連法令、媒体社の掲出基準に沿っているかが確認され、修正を求められることもあります。考査を通過したら、指定された形式で入稿し、配信が開始されます。

入稿には放映開始日の1〜2週間前など期限が設けられていることが多いため、考査で修正が入る可能性を見込んで、余裕を持ったスケジュールを組んでおきましょう。

5. 効果測定と改善

配信開始後は、代理店から配信レポートを受け取り、設定したKPIの変化を確認します。指名検索数やサイト訪問数、店舗来客数、SNSでの言及数などを放映前後で比較し、次回の媒体選定やクリエイティブの改善につなげます。

1回の出稿で結論を出すのではなく、媒体・期間・クリエイティブを変えながら検証を重ねることで、自社に合った活用パターンが見えてきます。

出稿前に押さえておきたい注意点

デジタルサイネージ広告で失敗しないために、次の4点は事前に確認しておきましょう。

注意点	内容
屋外広告物条例	自治体の屋外広告物条例への対応、自社設置の場合における許可・規制内容の確認
著作権・肖像権	音楽・写真・出演者の肖像などについて、デジタルサイネージでの利用が契約範囲に含まれているかの確認
表現規制	比較表現や効果・効能に関する根拠資料の準備、医療・健康食品・金融など業種ごとの規制への対応
接触環境の違い	音声の有無や視認時間など媒体特性に合わせた動画・クリエイティブの再構成

とくにクリエイティブは、媒体の設置環境に合わせて設計できているかで成果が変わります。Web広告用の動画を流用する場合も、テロップの追加や尺の調整など、サイネージ向けの再編集を前提に予算とスケジュールを組んでおくと安心です。

映像制作・広告クリエイティブの支援事例

株式会社Epaceでは、大型LEDビジョン向けの映像制作や、広告成果を前提にした動画クリエイティブの制作、Web広告・SNS運用を組み合わせたマーケティング支援を行っています。ここでは、設置環境や広告データをもとに映像を設計した2つの事例を紹介します。

事例1：JTB 様｜展示会で来場者の足を止める大型LED映像を制作

JTB様では、展示会（EXPO）におけるブースへの集客と認知獲得を目的に、横長の大型LEDビジョンで放映する映像コンテンツの制作を依頼されました。多くの企業が出展する会場の中で、単に企業やサービスを紹介するだけでなく、「来場者の足を止め、ブースに興味を持ってもらうこと」を重要な目的として映像を設計しました。

従来の16:9映像では生じてしまう左右の余白を解消し、大型LEDビジョンならではの視認性とインパクトを活かして、離れた場所からでも内容が伝わるクリエイティブを目指しました。来場者の動線を意識した映像設計、大型LEDに適した画面構成、AIを活用した素材の高解像度化、現地での表示テストと最終調整まで一貫して対応しています。

視聴環境に合わせて情報量や画面構成、映像のテンポを設計するという考え方は、駅や街頭のデジタルサイネージ広告にもそのまま共通します。

事例の詳細：EXPOで来場者の足を止める大型LED映像を制作（JTB 様）

※本事例は映像制作・動画クリエイティブ設計の実績であり、サイネージ広告枠の手配・出稿の実績ではありません。

事例2：ライオン株式会社 様｜広告データをもとに設計した動画で獲得単価を2分の1に

ライオン株式会社様では、商品の広告運用を実施していたものの、既存のクリエイティブでは成果が頭打ちとなり、獲得単価（CPA）の改善が課題となっていました。

Epaceは、広告用動画の制作に加え、モデルのキャスティング、広告分析、競合クリエイティブの分析、CVにつながる動画構成の設計、運用チームと連携した改善提案までを担当しました。単なる映像制作ではなく、広告運用データをもとに企画を設計した結果、獲得単価を大幅に改善しています。

「どの構成なら行動につながるか」をデータから逆算して制作する考え方は、デジタルサイネージ広告のクリエイティブ設計にも参考になります。ただし、Web広告とサイネージ広告では接触環境や効果の測り方が異なるため、同じ改善幅がそのまま再現できるわけではありません。

事例の詳細：購買を促進する縦型ショート動画の制作で獲得単価を1/2に（ライオン株式会社 様）

※本事例は映像制作・動画クリエイティブ設計の実績であり、サイネージ広告枠の手配・出稿の実績ではありません。

まとめ

デジタルサイネージ広告代理店を選ぶ際は、まず自社の目的に合う媒体を把握し、交通広告特化型、屋外・街頭ビジョン特化型、ターゲット特化型、ワンストップ総合型のどのタイプに相談すべきかを見極めることが大切です。

そのうえで、取り扱い媒体の幅、同業種の実績、クリエイティブ制作力、効果測定の体制、費用の透明性、デジタル施策との連動という6つのポイントで比較すると、目的に合わない枠に費用をかけるリスクを抑えられます。

費用は媒体によって、駅構内1面1週間5万円程度から、繁華街の大型ビジョンの数百万円まで幅があります（枠の費用のみ。制作費・手数料・消費税は別途）。目的に応じた媒体選定と検証期間を設定し、Web広告やSNSと組み合わせながら効果を検証していく進め方が、初めて出稿する企業には現実的です。

Epaceでは、累計700社以上の実績をもとに、デジタルサイネージ広告を含む広告施策の企画やクリエイティブ制作を支援しています。

広告の目的やターゲットに合わせて、訴求内容の設計から動画・画像などの広告クリエイティブ制作まで対応し、認知拡大や集客につながる施策をご提案します。

貴社の事業目的・ターゲット・希望地域・ご予算をもとに、サイネージ広告とWeb広告の最適な予算配分からご相談を受け付けています。事業成果から逆算した伴走型のマーケティング支援をご希望の方は、クリエイティブ制作支援の詳細をご覧いただくか、お問い合わせフォームからご相談ください。