リスティング広告代理店おすすめの選び方｜2026年版・費用相場と比較基準

「リスティング広告を始めたいけれど、どの代理店に頼めばいいかわからない」――そんな悩みを抱えるマーケティング担当者は少なくありません。Google広告やYahoo!広告の運用は年々高度化しており、2026年現在ではP-MAXキャンペーンの自動入札ロジックが複数回刷新されるなど、自社だけで成果を出し続けるハードルは上がる一方です。

結論として、リスティング広告代理店を選ぶ際に最も重要なのは「費用の安さ」ではなく、自社の業種・予算・目標に合った運用体制があるかどうかでしょう。

本記事では、リスティング広告代理店の費用相場から選び方の具体的な基準、依頼前に確認すべきチェックリストまでを、広告運用の現場視点でお伝えします。株式会社Epaceは大手企業出身のプロ人材によるワンストップ支援を提供しており、その知見をもとに信頼できる情報をお届けするものです。

項目	内容
リスティング広告代理店の手数料相場	広告費の15〜25%（20%が最多）
月額広告費の目安	15万〜500万円（業種・目標による）
初期費用	0〜10万円が一般的
最低契約期間	1〜6か月（3か月が最多）
代理店選びで最も重視すべき点	同業種・同予算帯での運用実績

＜本記事から分かるポイント＞ ・リスティング広告代理店の手数料相場と3つの料金体系の違い ・代理店選びで失敗しないための7つのチェックポイント ・予算帯別に見た代理店選定の考え方と注意点 ・代理店活用のメリット・デメリットと内製化との比較基準 ・2026年に押さえるべきP-MAXやファーストパーティデータ活用のトレンド

リスティング広告の運用でお悩みではありませんか？ Epaceでは、Google・Yahoo!広告からSNS広告まで、大手出身のプロが戦略設計から運用・改善までワンストップで対応します。まずは現状の課題を無料でご相談ください。

リスティング広告代理店とは？役割と依頼できる業務範囲

リスティング広告の基本的な仕組み

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!の検索結果ページに表示されるテキスト型の広告を指します。ユーザーが特定のキーワードを検索したタイミングで表示されるため、購買意欲の高い層に直接アプローチできる点が大きな特長です。課金方式はクリック課金制（CPC）のため、広告が表示されただけでは費用は発生しません。

自然検索（SEO）との違いは、掲載までのスピードにあります。SEOは成果が出るまでに数か月かかるケースが大半ですが、リスティング広告は入稿から早ければ即日で検索結果の上部に表示されます。一方で、広告を停止すると掲載も止まるため、継続的な投資が前提となるでしょう。

代理店に依頼できる5つの業務

リスティング広告代理店に運用を委託すると、一般的に以下の業務を任せられます。

1. アカウント設計・戦略立案: 目標CPA（顧客獲得単価）やKPIの設定、キーワード戦略の策定
2. キーワード選定・広告文の作成: 検索ボリュームや競合状況を踏まえたキーワード設計と、クリック率を高める広告コピーの制作
3. 入札管理・予算配分の最適化: 日次・週次での入札調整やキャンペーン間の予算再配分
4. ランディングページ（LP）の改善提案: 広告からの流入後のコンバージョン率を高めるためのLP改善
5. レポーティング・改善提案: 月次レポートの作成と、データに基づいた次月の施策提案

代理店によってはLP制作やSNS広告との連動運用まで対応するところもあれば、リスティング広告の入札管理に特化した会社もあります。自社が何を任せたいのかを事前に整理しておくことが、ミスマッチを防ぐ第一歩になるでしょう。

リスティング広告代理店に依頼するメリット・デメリッ

代理店活用の4つのメリット

1. 専門知識とノウハウを即座に活用できる

Google広告の管理画面は頻繁にアップデートされており、2026年だけでもP-MAXの入札アルゴリズム変更や新しい広告フォーマットの追加が相次いでいます。代理店はこうした変化に日常的に対応しているため、最新のベストプラクティスを自社の運用にすぐ反映してもらえるでしょう。

2. 社内リソースをコア業務に集中できる

リスティング広告の運用には、キーワード調査、入札調整、広告文のABテスト、レポート作成など、日々の作業が発生します。これらを代理店に任せれば、マーケティング担当者は商品開発や営業戦略など本来注力すべき業務に時間を充てられるでしょう。

3. 複数媒体の横断運用がしやすくなる

Google広告とYahoo!広告の両方を運用する場合、管理画面の操作体系がそれぞれ異なります。さらにMicrosoft広告やSNS広告も組み合わせるとなると、媒体ごとの仕様を理解しなければなりません。複数媒体に精通した代理店であれば、横断的な予算配分の最適化を一括で任せられるでしょう。

4. Google・Yahoo!の認定パートナー経由で得られる優遇がある

上位の認定パートナー代理店は、Google・Yahoo!から最新のベータ機能への早期アクセスや、専任サポート担当の配置といった優遇を受けています。こうした情報やサポートを間接的に活用できる点は、直接運用では得られないメリットです。

正直に知っておくべき3つのデメリット

1. 運用手数料が継続的に発生する

広告費の15〜25%が手数料として上乗せされるため、月額広告費100万円の場合は年間で180〜300万円のコストが追加で発生します。広告費が増えるほど手数料も比例して増加するため、予算が大きい企業ほどコストインパクトは無視できないでしょう。

2. 社内にノウハウが蓄積されにくい

運用をすべて外注すると、「なぜこのキーワードに注力しているのか」「なぜこの入札戦略を採用しているのか」といった判断の背景が社内に残りにくくなるでしょう。将来的に内製化を検討している場合、この点は大きな課題となるかもしれません。

3. コミュニケーションコストが発生する

社内の商品知識や市場の変化を代理店に正確に共有しなければ、的外れな広告運用になるリスクがあります。定例会議や方向性のすり合わせに、月あたり数時間のコミュニケーション工数は見込んでおく必要があるでしょう。

広告運用の「丸投げ」で成果が出ない経験はありませんか？ Epaceは運用代行だけでなく、広告内製化の支援にも対応しています。「今は任せたいが、将来は自社で回したい」という企業にもフィットするオーダーメイド型の支援体制です。

リスティング広告代理店の費用相場と料金体系【2026年版】

費用の全体像を把握する

リスティング広告代理店に支払う費用は、大きく3つの要素で構成されます。

費用項目	相場	備考
初期費用（アカウント構築）	0〜10万円	無料の代理店も増加傾向
月額広告費	15万〜100万円	業種・競合状況で大きく変動
運用代行手数料	広告費の15〜25%	20%が最も一般的

3つの料金体系の違い

手数料率型（広告費の◯%）

最も一般的な料金体系で、広告費の20%を手数料として支払う仕組みです。広告費50万円なら手数料は10万円、100万円なら20万円となり、広告費に連動して手数料も変動します。代理店側は広告費を増やすインセンティブが働くため、不必要な予算拡大を提案されないか注意が必要です。

固定報酬型（月額◯万円）

広告費の規模に関わらず毎月一定額を支払う形式です。月額5〜30万円が一般的で、広告費が大きい企業にとってはコストメリットがあるでしょう。ただし、代理店側に成果を高めるインセンティブが薄くなる側面も否定できません。

成果報酬型（CV1件あたり◯円）

コンバージョン1件あたりの単価で報酬を支払う形式です。初期リスクは低いものの、成果が出始めると手数料率型より割高になるケースも珍しくありません。また、成果の定義（問い合わせなのか、購入なのか）を明確にしておかないとトラブルの原因になるでしょう。

予算別に見る代理店選定の目安

月額広告費15〜30万円の場合

この予算帯では、手数料の下限金額（月額5万円など）が設定されている代理店が多く、実質的な手数料率が25〜33%に膨らむことがあります。少額対応に強い代理店や、固定報酬型の代理店を優先的に検討するのがよいでしょう。

月額広告費30〜100万円の場合

多くの代理店が標準的に対応する予算帯です。手数料率20%で運用してくれる代理店が大半のため、選択肢が最も広がるでしょう。この予算帯では、運用体制や担当者の質で差がつきやすくなります。

月額広告費100万円以上の場合

大型アカウントを扱う代理店では、手数料率を15%やそれ以下に引き下げる交渉が可能なケースもあるでしょう。一方で、担当者1人あたりの管理アカウント数が多い代理店だと対応が手薄になるリスクがあるため、専任体制の有無を必ず確認してください。

広告費に対して成果が見合っていないと感じたら Epaceでは現状の広告アカウントを無料で診断し、改善ポイントを具体的にご提示します。「今の代理店で本当にいいのか」という疑問にもお答えできます。

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失敗しないリスティング広告代理店の選び方【7つのチェックポイント】

1. 自社の業種・予算帯での運用実績があるか

代理店の実力を判断する最も確実な指標は、同じ業種・同じ予算規模での運用実績です。BtoB向けのリード獲得とEC向けの購入促進では、キーワード選定の考え方も入札戦略もまったく異なります。「広告運用の実績あり」という漠然としたアピールではなく、具体的な業種と成果指標を確認しましょう。

2. 担当者のスキルと運用アカウント数を確認する

代理店を選んでいるつもりでも、実際に運用するのは1人の担当者です。その担当者が何年の運用経験を持ち、現在いくつのアカウントを並行管理しているかは、対応品質に直結するポイントです。1人の担当者が15〜20社以上を抱えている場合、個別のアカウントに十分な時間を割けないリスクが高まるでしょう。

3. Google・Yahoo!の認定パートナーかどうか

GoogleのGoogle Partners認定やYahoo!のセールスパートナー認定は、一定の運用実績と基準を満たした代理店に付与される資格です。認定の有無だけで判断するのは早計ですが、最低限の品質基準をクリアしている証として参考にはなるでしょう。

4. 広告アカウントの所有権と開示範囲

契約終了時に広告アカウントのデータを引き継げるかどうかは、見落としやすいが重要なチェック項目です。代理店名義でアカウントを開設している場合、解約後にこれまでの運用データ（コンバージョンデータ、オーディエンスリスト等）にアクセスできなくなるかもしれません。自社名義でアカウントを開設し、運用権限のみを代理店に付与する形式が望ましいでしょう。

5. レポートの質と報告頻度

月次レポートの内容は代理店によって大きく異なります。クリック数やCPAなどの数値を羅列しただけのレポートでは、次に何をすべきか判断できないでしょう。数値の変動要因の分析と、それに基づく改善提案が含まれているかを確認してください。報告頻度も月1回なのか週次なのか、自社の管理スタイルに合った頻度を選ぶことが重要です。

6. LP制作やSNS広告など関連施策への対応力

リスティング広告単体では成果に限界があるケースも多く、LP改善やリターゲティング広告、SNS広告との連携が必要になる場面は珍しくありません。最初はリスティング広告だけの依頼でも、将来的に施策を広げる可能性があるなら、対応範囲の広い代理店を選んでおくと切り替えの手間を省けるでしょう。

7. 契約期間と解約条件の透明性

最低契約期間が6か月以上に設定されている代理店や、解約時に違約金が発生する代理店も少なくありません。特に初めて代理店に依頼する場合は、最低契約期間が1〜3か月で、成果が出なければ柔軟に見直せる条件の代理店を選ぶのが安全です。

代理店選定前に社内で決めておくべき3つのこと

KGI（最終目標）とKPI（中間指標）の設定

「売上を伸ばしたい」という漠然とした目標では、代理店側も具体的な提案が難しくなります。「月間の問い合わせ件数を現在の20件から50件に増やしたい」「ECサイトの月間売上を300万円から500万円にしたい」など、数値で測れるKGIを設定し、そこから逆算してCPAやCV数などのKPIを決めておくことが大切です。

月額予算の上限と許容CPA

広告費にいくらまで投資できるのか、1件のコンバージョンにいくらまでかけられるのかを事前に決めておかないと、代理店との商談がスムーズに進まないでしょう。競合のクリック単価を調べたうえで、現実的な数値を設定しておきましょう。

依頼範囲と自社の関与度合い

「完全おまかせでよいのか」「戦略の方向性は自社で判断したいのか」「将来的に内製化したいのか」によって、適した代理店のタイプは変わります。運用の完全委託を求めるなら大手代理店のフルサービスが合いますし、内製化を見据えるなら伴走型の支援を得意とする代理店が適しているでしょう。

リスティング広告代理店のタイプ別比較

大手総合代理店

電通デジタル、Hakuhodo DY ONE、サイバーエージェントなどの大手は、月額広告費500万円以上の大型案件を得意としています。複数媒体の横断運用や、テレビCMとの連携施策など、大規模なマーケティング戦略が必要な企業に適しているでしょう。一方で、月額100万円以下の案件は優先度が下がりやすく、経験の浅い担当者がアサインされるリスクも否定できません。

中規模専門代理店

従業員20〜100名規模の専門代理店は、リスティング広告やWeb広告運用に特化しているケースが多く、月額30〜300万円の予算帯で強みを発揮するでしょう。担当者の専門性が高く、アカウント1つ1つに対するコミットメントが大手よりも高い傾向にあるでしょう。

フリーランス・小規模代理店

月額15〜50万円の少額案件に対応してくれることが多い反面、担当者の離職や体調不良でいきなり運用が止まるリスクがあります。バックアップ体制の有無を事前に確認しておいてください。

ワンストップ型コンサルティング会社

広告運用だけでなく、事業戦略の策定からクリエイティブ制作、SNS運用、SEO対策まで一気通貫で対応する会社です。マーケティング全体を見渡した最適化が可能な反面、広告運用単体の専門性では特化型に劣る場合もあります。ただし、複数施策を連携させることで広告単体では到達できない成果を得られるケースも多く、マーケティング戦略全体を見直したい企業には有力な選択肢となるでしょう。

2026年に押さえるべきリスティング広告のトレンド

P-MAXキャンペーンの進化と代理店の対応力

2026年、GoogleはP-MAXキャンペーンの自動入札ロジックを複数回にわたって更新しています。P-MAXは検索・ディスプレイ・YouTube・Gmailなど複数面に自動配信するキャンペーンタイプで、AIによる最適化が前提となっています。代理店を選ぶ際には、P-MAXの運用実績と、自動入札に頼りすぎない手動調整のバランスを取れるかどうかを確認してください。

ファーストパーティデータ活用の重要性

サードパーティCookieの規制強化に伴い、自社で保有する顧客データ（ファーストパーティデータ）をリスティング広告に活用する動きが加速中です。カスタマーマッチやオフラインコンバージョンのインポートなど、CRMデータと広告運用を連携させるスキルを持つ代理店は、今後ますます価値が高まるでしょう。

クリック単価の上昇と対策

業種を問わず、Google広告のクリック単価は上昇傾向が続いています。限られた予算で成果を最大化するには、除外キーワードの精緻な設定、広告ランクを高めるための品質スコア改善、コンバージョン率を上げるLP最適化といった「クリック後の対策」まで含めて提案できる代理店を選ぶべきでしょう。

代理店への依頼から運用開始までの流れ

リスティング広告代理店への依頼は、一般的に以下のステップで進みます。

STEP 1: 問い合わせ・初回ヒアリング（1〜2日）

自社の商品・サービス、現在のマーケティング課題、目標とする成果指標を代理店に共有します。この段階で、代理店側から簡易的な市場分析や想定CPAを提示してもらえるケースもあるでしょう。

STEP 2: 提案・見積もり（3〜7日）

ヒアリング内容をもとに、代理店がキーワード候補、想定クリック単価、月間予算の配分案、想定成果などを盛り込んだ提案書を作成してくれます。この提案書の質が、代理店の実力を見極める材料の一つになるでしょう。

STEP 3: 契約・アカウント構築（3〜5日）

契約締結後、広告アカウントの設計・構築に入ります。キーワードのグルーピング、広告文の作成、入札戦略の設定などが含まれるでしょう。

STEP 4: 広告配信開始・初期最適化（配信後2〜4週間）

配信開始直後は、データ収集期間として入札の自動最適化が安定するまで1〜2週間ほどかかります。この期間は数値が安定しないため、焦って大幅な変更を加えないよう注意してください。

STEP 5: 定期レポート・改善サイクル（月次）

データが蓄積されてからが本番です。月次レポートをもとに、キーワードの追加・除外、広告文の差し替え、入札額の調整など、PDCAサイクルを継続的に回していくことが求められるでしょう。

リスティング広告を内製化すべきか、代理店に任せるべきか

「自社で運用したほうがコストを抑えられるのでは？」という疑問は、多くの企業が一度は検討するテーマです。

内製化が向いている企業の特徴

• 月額広告費が200万円を超えており、手数料の絶対額が大きい
• マーケティング部門に広告運用の経験者が在籍している
• 自社の商品・サービスが専門性が高く、外部に説明しにくい
• 迅速な広告変更（セール情報の即時反映など）が日常的に必要

代理店活用が向いている企業の特徴

• 広告運用に割ける人員が1名以下
• リスティング広告を初めて導入する
• 複数の広告媒体を横断的に運用したい
• 短期間で成果を出す必要がある

「段階的内製化」という第三の選択肢

最初は代理店に完全委託し、ノウハウを学びながら段階的に自社運用へ移行する方法もあります。この場合、内製化支援プログラムを持つ代理店を選ぶことが成功の鍵となるでしょう。運用マニュアルの作成、社内担当者向けの研修、運用体制構築のコンサルティングまで対応してくれる代理店であれば、スムーズな移行が期待できるでしょう。

まとめ

リスティング広告代理店を選ぶ際に押さえるべきポイントを振り返ります。

• 代理店選びの第一歩は、自社のKGI・KPI・予算を明確にすることです
• 手数料相場は広告費の20%が一般的ですが、予算帯によって実質負担率は変動します
• 「同業種・同予算帯での運用実績」が代理店の実力を測る最も信頼できる指標となります
• 広告アカウントは自社名義で開設し、データの主導権を握っておくことが重要です
• 担当者1人あたりの管理アカウント数が多すぎないか、運用体制を具体的に確認してください
• P-MAXやファーストパーティデータ活用など、2026年のトレンドに対応できる代理店を選びましょう
• 将来の内製化を見据えるなら、伴走型の支援体制を持つ代理店がおすすめです

代理店選びは「費用の安さ」ではなく、「自社の目標達成に最も貢献してくれるパートナーかどうか」で判断することが、成果を出すための最短ルートとなります。

Epaceは大手企業出身のプロ人材による広告運用を提供しています リクルート、楽天、NEC、東急などの大手企業への支援実績を持ち、Google・Yahoo!広告からSNS広告、EC広告まで幅広い媒体に対応。戦略設計からクリエイティブ制作、運用改善、内製化支援までワンストップでサポートします。まずはお気軽にご相談ください。