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LINE広告とは?メリットや配信面、課金方式など徹底解説!

現代のビジネスにおいて、SNS広告は欠かせない存在となっています。

その中でも、日本国内で9,400万人のユーザーを抱えるLINEは、企業がターゲットにしたい層にリーチするための重要なプラットフォームとして注目されています。

LINE広告は、LINEの機能を活用してユーザーに直接アプローチし、ビジネスの広告効果を高めることができます。

今回は、LINE広告について詳しく解説し、その効果や導入方法についてご紹介します。

LINE広告の特徴とメリット

 

LINE広告とは、LINE株式会社が提供する広告のことです。

幅広いユーザーを有し、多くの配信面を持つことから、多数のユーザーへの広告露出が期待できます。

また、画像広告、動画広告といった多様な広告フォーマットを利用して、広告主がターゲットユーザーに対して商品やサービスを宣伝することもできます。

さらに、ユーザー属性に基づいたターゲティングや、リアルタイムでのパフォーマンス確認ができ、広告の効果を最大化することが可能になっています。

LINE広告のメリットとしては、具体的には下記4点が挙げられます。

①幅広いユーザー

②豊富なターゲティング機能

③広告表示の高い可視性

④CRM活用可能な公式アカウントへ直接流入させることが可能

それでは一つずつ解説していきます。

①幅広いユーザー

日本国内におけるLINEの現在の月間利用者数は9,400万人(2022年12月時点)と言われています。

また、都市部でも地方でも偏りなく10代〜60歳以上とあらゆる年代のユーザーがいることがわかっており、85%もの高いアクティブ率を誇っていることから、幅広い年代・属性のユーザーにアプローチすることが可能です。

このように、LINE広告は普段SNSやインターネットを利用しないユーザーも多くいるため、比較的 多くの方の目につきやすい広告と言えるでしょう。

②豊富なターゲティング機能

LINE広告では、年齢、性別、居住地などの属性やコンテンツの閲覧傾向、行動データ、興味・関心などに基づく「みなし属性」を用いたターゲティングが可能です。

例えばスポーツジムの広告をターゲットにしたい場合、LINE広告のみなし属性を利用して、興味関心が「フィットネス」または「ダイエット」であり、居住地がジムの近隣である、年齢が20代〜40代のユーザーに向けて広告を表示することができるのです。

さらに、LINEの友だち関係を利用した「友だち限定配信」や、特定の行動を取ったユーザーに対して配信する「リマーケティング」など、細かなターゲティングが可能な機能もあります。

これらの機能を利用することでより精度の高いターゲティングが可能となり、ターゲットユーザーに効果的な広告を配信することができます。

③広告表示の高い可視性

LINE広告は、LINEアプリ内のタイムラインやトーク画面など、ユーザーがよく目にする場所に表示されます。

さらに、広告が表示される場所はユーザーの興味関心や属性情報などを考慮して自動的に決定されるため、ターゲット層に対してより効果的な配信が可能です。

また、LINE広告はLINEアプリ内だけでなく、LINE BLOGやLINEショッピングなど各種ファミリーサービスへの配信も可能です。

現在の広告配信面としては全部で14種類あり、多数のユーザーにアプローチが可能なことから、認知拡大だけでなく獲得にも向いている媒体と言えます。

配信面について、詳細は後述します。

④CRM活用可能な公式アカウントへ直接流入させることが可能

LINEで広告配信をするには「LINE公式アカウント」と「LINE広告アカウント」の2つを作成して連携させる必要があるのですが、これにより広告配信をトリガーに、CRM活用が可能な公式アカウントへユーザーを直接流入させることが可能です。

自社の公式アカウントを友だち登録してもらうことで、企業側からユーザーへのメッセージ発信が可能となります。 既存顧客に対してはお知らせの配信、見込み顧客に対しては商品購買・サービス利用へのフォローをすることもできるのです。

他のSNSに比べCRM活用ができるLINE公式アカウントで、友だち獲得を目的に広告配信できることは大きな強みです。

3.LINE広告の主な配信面

LINE広告は、全部で14種類と多くの配信面を持ち、広告主が商品やサービスを訴求するための様々な場所に広告を配信できることが特徴です。

LINEアプリ内のトークリストやLINE VOOMはもちろん、LINE NEWS等の各種ファミリーサービス、さらには提携する外部アプリへの広告配信も可能です。

なお、LINE広告では広告主が特定の配信面を指定して配信することはできず、配信結果も面ごとに見ることができませんので、こういった点は注意が必要です。

配信面は入稿したクリエイティブフォーマットに応じて自動的に選択される形となっており、広告主が選択できるのは、LINEサービス内のみに配信するか、「LINE広告ネットワーク」を通じてサードパーティ製アプリも含めた配信先にするかのみです。

目的に応じてどちらにするかは選択可能ですが、より多くのユーザーにアプローチしたい場合は、LINE広告ネットワークを含めた配信先を選択することが望ましいでしょう。

ここでは、下記14種類ある配信面の中でも主に利用される①〜⑦について特徴を解説します。

①トークリスト

②LINE VOOM

③LINE NEWS

④LINE BLOG

⑤LINEショッピング

⑥LINEポイント

⑦LINE広告ネットワーク

⑧ウォレット

⑨LINEマンガ

⑩LINEチラシ

⑪LINEクーポン

⑫LINEマイカード

⑬ホーム

⑭LINE Monary

①トークリスト

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

トーク一覧画面の最上部に表示されます。

LINEアプリの中で最もユーザーのアクティブ性が高く、この配信面は普段 SNSを使わないユーザーの目にも入ることから、大規模なプロモーションに向いています。

広告をタップするとランディングページに遷移します。

②LINE  VOOM

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINE VOOMは主に動画コンテンツを投稿し、その投稿を見たユーザーが「いいね」やコメントなどのアクションをすることにより、気軽にコミュニケーションできるサービスです。

LINE VOOMは自社アカウントのブロック状況を問わず、全ユーザーに広告配信することが可能です。

③LINE NEWS

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINEアプリ内の「ニュース」タブからアクセスできるサービスです。

LINE NEWSのトップページや記事一覧ページに広告配信できる他、370媒体に及ぶLINEアカウントメディアの記事一覧ページにも広告が掲載されます。

LINE NEWSの特長は、月間利用者が7,700万人(2021年8月時点)を超えるアクティブユーザー数の多さにあります。

また、LINE NEWSのユーザーは購買意欲が高い傾向にあるため、即時性のあるコンテンツや新商品・新サービスのアピールに向いている掲載面です。

④LINE BLOG

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINE BLOGはLINEが運営するブログサービスで、こちらでも広告配信が可能です。

2014年11月にサービスを開始し、タレントやアーティストを筆頭に2,500組以上(2019年2月時点)の公式ブログが開設されています。

20〜40代を中心とした年齢層に利用されており、男女比率は3:7と女性の方が高いことが特長です。

⑤LINEショッピング

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINEショッピングは、約250社、1億点を超える多彩なジャンルの商品をLINEアプリ上から商品検索・比較・購入ができるショッピングサービスです。

およそ3,500万人の会員登録者数を有しており、利用者の中心層である20〜40代女性へのリーチに優れています。

⑥LINEポイント

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

「友だち追加」「動画視聴」「ミッション」といった指定条件をクリアすることで、ポイントがもらえるサービスで、ポイントの管理画面上にて広告配信されます。

貯まったポイントはLINE Payに充当できたり、スタンプや着せ替えと交換できることから、PV数は月2,6億(2021年7月~2021年9月平均値)にも上り、40〜50代と年齢層が高めのユーザーをメインにアプローチが可能です。

⑦LINE広告ネットワーク

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINE広告ネットワークは、LINEアプリ上および関連サービスに加え、累計10,000を超える外部アプリ(2022年8月時点)にリーチできるモバイルアドネットワークです。

LINE広告を通じて様々なジャンルの3rd  party アプリへ広告配信することができるため、多種多様なユーザーへのリーチが可能となっています。

4.LINE広告の費用システム

掲載料金が決められているタイプの広告とは異なり、LINE広告はオークション形式で表示される広告が決定する「運用型広告」と、配信面・配信期間などがあらかじめ決められている「予約型広告」があります。

LINE広告には特に決まった利用料金や費用はありませんが、広告を表示させるにはオークションに勝つためにある程度の予算が必要となります。

また、LINE広告は「課金方式」と「入札方式」の配信設定で広告費用が決まります。

「課金方式」とは表示やクリックなどにより費用が発生するタイミングのことで、「入札方式」は広告が表示される頻度に影響します。

どのような配信設定が自社に合うかを知るには、色々と設定を変えて試行錯誤する必要があるでしょう。

ここでは、広告費用の決定に関わる「課金方式」と「入札方式」について詳しく解説します。

課金方式

LINE広告の課金方式は、大きく分類して

「クリック課金型(CPC)」、「インプレッション課金型(CPM)」、「友だち追加ごとに課金」の3つがあります。

①クリック課金型(CPC)

ユーザーが広告をクリックした数に応じて課金される方式です。

広告を表示しただけでは課金されないため、コンバージョンを重視したい場合に向いています。

②インプレッション課金型(CPM)

ユーザーが見る画面上に広告が完全表示された時に料金が発生する方式で、LINE広告では、広告が1,000回表示されるごとに課金されます。

より多くのユーザーへのリーチを目的とする場合に効果的ですが、クリックされなくても費用が発生するため、クリック率などの指標をもとに費用対効果を定期的に確認するとよいでしょう。

③友だち追加ごとに課金

広告を通じて自社アカウントがユーザーに友だち追加されるごとに費用が発生する、LINE広告ならではの課金方式です。

成果が出た場合にのみ課金される「成果報酬型」のため、費用対効果が良くなりやすいです。

また、友だち追加をするユーザーは自社の商品・サービスに関心度が高いため、コンバージョン率の高い見込み顧客やリピーターを獲得したい場合に最適な方式と言えます。

入札方式

入札方式は「自動入札」と「手動入札」の2つに分けられます。

広告を配信する対象やキャンペーン目的に応じて使い分けるとよいでしょう。

①自動入札

機械学習によって、あらかじめ設定した予算やイベント単価内で入札額が自動調整される方式です。

機械学習が進むことで運用工数を削減しつつ、効率よく最適な広告配信をすることが可能なことから、LINEの公式見解として、運用初心者の方には特に自動入札が推奨されています。

なお、機械学習の最適化の目安としては、30日間で40コンバージョンの学習データが必要になります。

②手動入札

運用状況を鑑みながら、手動でその都度入札額を変更できる方式です。

自動入札に比べると最低入札単価が低く、一見リーズナブルですが、運用の手間がかかる上に広告運用に関する経験・知識が必要となります。

確実にオークション形式で勝つため、高めの入札単価を設定したい場合に選択するとよいでしょう。

5.LINE広告の広告メニュー

LINE広告も日々アップデートされており、新しい広告メニューがどんどん追加されています。

ここでは、以下3つの広告メニューについてご紹介します。

①Talk Head View

②Talk Head View Custom

③動画リワード広告 

①Talk Head View

(引用元:【公式】Talk Head View|LINE for Business

LINEのトークリスト上部に掲載される広告で、静止画バナーをタップすると、動画広告が再生される仕組みです。

1日1社限定で配信日を確保する予約型メニューのため、配信量は確実に担保できる分、料金が高額になります。

LINEアプリ内でも特にユーザーの目に入ることが多いトークリストの上部へ広告が掲載されるので、1日で5,500万人ものユーザーにリーチできると言われており、商品やサービスの認知獲得に適しています。

②Talk Head View Custom

Talk Head Viewと掲載場所や見せ方は同じですが、予約型のTalk Head Viewに対し、Talk Head View Customは運用型の広告となります。

こちらは50万円からとTalk Head Viewに比べると最低出稿料金が低く、ターゲティングや配信期間などをフレキシブルに指定できます。

ただし、運用型広告につき入札方式によっては配信は保証されるものでなく、配信が出ない可能性もあります。

③動画リワード広告

(引用元:LINE広告ネットワークが「動画リワード広告」に対応!特徴と導入フローを解説|LINE for Business

約15〜30秒程度の動画を完全視聴したユーザーにアプリ内で利用できる特典を付与するフルスクリーンの動画広告です。

動画は視聴を希望したユーザーにのみ再生されるもので、フルスクリーンだからこそフォーマットを工夫する大きな余地が存在する広告と言えるでしょう。

LINEや関連サービスでの広告配信で得られたターゲティングデータを活用し、各ユーザーに適した広告配信が可能です。

6.LINE広告の配信機能とターゲティング

LINE広告は、目的やターゲットに応じて適切なユーザーに広告を配信するターゲティングに優れており、ユーザーの性別・年齢・地域・興味関心などを基に配信することができます。

ここでは、LINE広告における主要なターゲティングと配信機能を3つご紹介します。

①オーディエンスセグメント配信

②オーディエンス配信

③類似配信

①オーディエンスセグメント配信

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

LINE広告では、「みなし属性」と呼ばれるユーザーの属性情報や行動履歴、コンテンツ閲覧傾向、広告接触情報などの情報を参考にしています。

オーディエンスセグメント配信とは、この「みなし属性」をもとに、個人を特定しない形で分類したセグメントを指定し、配信対象と掛け合わせることで効果的に広告配信するものです。

セグメントの指定は、地域、年齢、性別、OSなどの基本属性情報や、趣味関心、行動、属性、購買意向などを細かく指定、または除外する詳細ターゲティングによって行われます。

カテゴリごとに多方面にわたるセグメントが提供されており、幅広い条件でアクションが見込めそうなユーザーを絞り込むことができます。

精度は個人を識別するターゲティングに比べて劣るものの、LINEユーザーの多数性を生かし、アクションにつながりやすいユーザーに広告を表示させることができます。

特に、「詳細ターゲティング配信」では、ターゲットとしたいユーザーの趣味や購買意欲など高い関心を持つセグメントを選択することで、より購入につながりやすいユーザーに向けて広告を配信できます。

②オーディエンス配信

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

オーディエンス配信とは、アプリ内の行動データやLINE公式アカウントの友だち情報などのユーザーのカスタマーデータをもとに、特定の対象ユーザーに広告を配信する機能です。

これには、Webサイトを訪問したことのあるユーザーや初回購入したユーザーなど、特定のオーディエンスに対して再度広告を配信するリターゲティング配信も含まれます。

また、オーディエンス配信では、自社で保有する電話番号やメールアドレスを活用することも可能です。

オーディエンスは、具体的には以下の情報から作成可能で、特定のオーディエンスを配信対象から除くことも可能です。

  • 端末識別ID
  • ウェブトラフィックオーディエンス
  • LINE公式アカウントの友だちオーディエンス
  • IDFA/AAIDアップロード
  • モバイルアプリオーディエンス
  • 動画視聴オーディエンス
  • 電話番号アップロード
  • メールアドレスアップロード
  • 画像クリックオーディエンス
  • 類似オーディエンス

③類似配信

(引用元:LINE広告の特長とは?配信面や費用、導入事例を総まとめ

類似配信は、自社で持つ顧客情報や過去にコンバージョンしたユーザーデータなど、基となるオーディエンスに似た特徴を持つユーザーを新たに探し出し、広告を配信する機能です。

「オーディエンスサイズ」という指標で配信対象の範囲を決定することができます。

オーディエンスサイズは類似するユーザーの割合を示すものではなく配信する人数を表し、オーディエンスサイズのパーセントが小さい場合、類似したユーザーにのみ広告を配信できますが、リーチできる人数も限られます。

対してオーディエンスサイズのパーセントが大きい場合は、リーチできる人数が増える一方で、似ているユーザーの割合は低くなります。

また、類似オーディエンスを利用することで、元々のオーディエンスと似た特徴を持つ未接触のユーザーにも広告を配信できます。

ただし、オーディエンスサイズが大きいほど類似度が低くなるため、アクションの確率が低下する可能性があります。

オーディエンスサイズが小さい場合は、配信母数が少なくなりリーチできる人数が限られるため、注意が必要です。

オーディエンスサイズは手動でも設定できますが、自動設定機能があるため、この自動設定機能を活用することをおすすめします。

7.LINE広告出稿にあたり注意したい点

続いて、LINE広告を出稿するにあたり、注意が必要なポイントについて解説します。

ここでご説明するのは、下記2つです。

①出稿までに時間を要する

②NGな業種・商材が多い

これらを把握しておくことで、より効果的な広告運用を目指しましょう。

それでは一つずつ見ていきます。

①出稿までに時間を要する

注意点の一つとして、「出稿までに時間がかかる」という点があります。

LINE広告にはアカウント開設審査とクリエイティブ審査があるため、出稿までに最短でも数日かかる場合があり、修正が必要な場合には更に時間がかかることもあります。

そのため、配信スケジュールは審査時間も考慮して計画するようにし、広告開始日が決まっている場合には余裕をもって準備を行いましょう。

②掲載不可の業種・商材が多い

LINE広告では、法的なリスクを回避し、ユーザーの利益を守るために、広告表現に関するガイドラインが設定されています。

そのため審査基準が厳しく、配信前の事前審査が必須となっています。

なお、審査基準に適合しているとしても、業種や商品によっては掲載不可となる場合があります。

自社が取り扱っている商品やサービスが、LINE広告のガイドラインに違反する可能性があるかどうかを事前に確認することが重要です。

以下の業種・商材は掲載不可となっていますので、ご注意ください。

  • 宗教関連
  • ギャンブル関連、パチンコ等(公営競技・公営くじは除く)
  • アダルト関連
  • 出会い系、マッチングサイト等(一部LINE株式会社が認めた場合を除く)
  • 連鎖販売取引
  • たばこ、電子タバコ
  • 武器全般、毒物劇物
  • 未承認医薬品・医療機器等
  • ネット関連ビジネス(情報商材、自己啓発セミナー等)
  • チケット転売業
  • その他LINE株式会社が不適合と判断した業種・業態、商品・サービス

8.LINE広告で成果を出すには

LINE広告を活用すれば、効果的にターゲット層にアプローチし、ビジネス成果を出すことができますが、LINEユーザー数の増加に伴い、競合も激化しています。

ここでは、LINE広告で成果を出すためのポイントとして下記3つをご紹介します。

①ABテストの実施

②自動入札を活用する

③ターゲティングを広く設定する

それでは一つずつ詳しく見ていきましょう。

①ABテストの実施

複数の訴求点が異なる広告を入稿し、ABテストを行うことで、クリエイティブの比較検証を行い続けていきましょう。

広告を掲載し続けているとCTRが下がってしまうことはよくありますが、これを防ぐためにもABテストを繰り返し、ユーザーの興味関心を引きやすい訴求やCVにつながりやすいクリエイティブを見つけることは欠かせません。

現状に甘んじることなく、改善できる点を常に考えることが重要です。

②自動入札を活用する

先にも触れましたが、自動入札は人工知能(AI)が学習して最適な入札単価を設定してくれるもので、この自動入札を活用することも成果を出すためのポイントの一つです。

広告はオークション形式で、入札単価が高い広告を優先的に配信するため、他社競合よりも高い単価設定が必要になります。

手動入札でも入札単価は設定できますが、極端に低い場合は広告が表示されず、高すぎると費用対効果を合わせることが難しくなります。

しかし、自動入札機能を利用することで最適な入札単価をAIが自動で設定してくれ、手間が省けるだけでなく、AIの機械学習により単価設定の精度が徐々に上がっていくため、より効果的な広告配信が期待できます。

③ターゲティングを広く設定する

広告を出す対象とするユーザー層を限定せず、広い範囲に設定することも重要です。

これによって、オーディエンスリストを多く取得し、自動入札の学習が進むため、成果に繋がりやすくなるというメリットがあります。

具体的には、広告グループ単位でのターゲットを広く設定したり、リマーケティングリストの類似ユーザーまで広げる設定をすることが効果的です。

ただし、過度にターゲティングを広く設定すると効果的なターゲティングができなくなる場合があるため、適度なバランスを考慮しましょう。

9.最後に

LINE広告は、配信フォーマットや入稿規定が複雑で運用工数がかかるなど、注意が必要な点がいくつかあります。

しかし、幅広いユーザー層にアプローチできる媒体で、少額からでも運用が可能であったり、他のWeb広告では実現できない集客効果が期待できるなどのメリットも多くあります。

自動運用やクリエイティブ作成機能などが備わっていることから、初めてSNS広告に挑戦する方にも使いやすい媒体ですので、ぜひ積極的にチャレンジしてみてください。

執筆者

株式会社Epace 代表取締役

佐藤 駿介

法政大学法学部卒業。
大学在学中に動画マーケティング会社でYouTubeやTikTokの運用代行やオウンドメディアの構築、ライバー事業でライバーの育成・支援やインフルエンサーマーケティングを経験し、株式会社Epaceを創業。SNSの中でも特にYouTubeを得意とし、これまで上場企業や芸能人までジャンルを問わずSNSマーケティングを手がける。情報経営イノベーション専門職大学(iU)客員教員、一般社団法人インフルエンサー連盟SNS運用部門理事。

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